ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)が徐々に増えてきた。しかし、ZEBを手掛けた経験のある設計者や施工者、発注者はまだ少ないのが実情だ。普及に向けた方策は何か。ZEBロードマップ フォローアップ委員会で委員長を務める早稲田大学創造理工学部建築学科の田辺新一教授に聞く。

田辺 新一(たなべ しんいち) 早稲田大学創造理工学部建築学科教授
1958年福岡県生まれ。80年早稲田大学理工学部建築学科卒業、84~86年デンマーク工科大学、92~93年カリフォルニア大学バークレー校。2001年から早稲田大学創造理工学部建築学科教授。専門は建築環境学。東京都環境審議会前会長、空気調和・衛生工学会会長、日本学術会議会長(写真:都築 雅人)
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ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)ロードマップ フォローアップ委員会は、2018年5月に「ZEBロードマップ フォローアップ委員会 とりまとめ」を公開しました。これまでの経緯を教えてください。

 2014年4月に閣議決定した「エネルギー基本計画」で、日本におけるZEBの目標が示されましたが、当初はZEBの定義が明確ではなかったため、経済産業省資源エネルギー庁のZEBロードマップ検討委員会で定義の検討が行われました。この学術的基盤となったのは、空気調和・衛生工学会の空気調和設備委員会ZEB定義検討小委員会が作成した「ZEBの定義と評価方法」です。

 空気調和・衛生工学会が提案した評価方法には、運用時の評価も含まれていますが、これはクルマの燃費と一緒で、運転者によって良くもなれば悪くもなる。それを保証することは難しいため、国は「ZEBの定義と評価方法」の設計時評価を抽出し、設計時点で一定の性能を担保していればZEBを認定する仕組みをつくりました。

 建物の完成後に規定通りの運用を行えば性能が確保できるよう、建築研究所がホームページなどで公開している計算支援プログラムはやや厳しめに設定されています。ZEB実証事業の33件の集計データを見ると、実際、設計値より10%以上もエネルギー消費量が減っています(下のグラフを参照)。建築側からすると望ましい結果といえますね。

設計値と実績値の年間一次エネルギー消費量の集計。申請目標(設計値)の達成度とその要因の把握を行うことを目的に、2018年度にZEB実証事業の実施状況報告を行なった補助事業を対象に「各補助対象建築物全体のエネルギー使用量の計測データ」と補助事業者による「省エネルギー効果に対する自己評価」を分析した(資料:環境共創イニシアチブ)
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 ただ、現時点では計算支援プログラムでは評価されない未評価技術が多い。これらはいくら省エネ効果や費用対効果が高くても、ZEBの要素技術として普及しづらいのが現状です。

 そのため、空気調和・衛生工学会ではZEB実現に有効な未評価技術をアンケート調査し、実証事例や評価ロジックを収集する予定です。また、計算支援プログラムで評価済みの技術でも、導入か非導入かだけで安易に判断するのではなく、段階的に効果を評価すべきものもあると考えています。

年間一次エネルギー削減量の達成率と「達成」の要因。分析対象はエネルギー計算手法が「平成25年(2013年)基準」以降の経産省ZEB実証事業27件(事務所8件、老人・福祉ホーム7件、病院4件、百貨店3件、マーケット2件、官公庁、旅館、体育館など各1件)。対象建築物全体のエネルギー使用量(電力、ガス、灯油など)の従量およびBEMSによるエネルギー計測データを集計。計測期間は2017年4月1日~18年3月31日(資料:環境共創イニシアチブ)
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