2019年9月12日号の特集は2つ、「経営動向調査2019 設計事務所編/設計事務所をアップデートせよ」と、「経営動向調査2019 建設会社編/沸騰! ゼネコン研究開発」です。毎年恒例の「経営動向調査」を、今年は2つに分けて掲載しました。

(写真 人物:日経アーキテクチュア、風景:日本工営)
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 それぞれの記事の前書きを引用します。まずは設計事務所編から。

 「日経アーキテクチュアの調査に回答した企業の約66%が設計・監理業務の売上高を伸ばすなど、設計事務所の業績は好調だ。市場の変化や多様化する発注者のニーズに対応しつつ、さらなる飛躍を目指す動きが加速している。注目企業の戦略を見ていこう」

 そして、建設会社編。

 「バブル崩壊後、低調な時期が続いたゼネコンの研究開発。好業績を背景に、各社は競うように開発費を積み増している。将来の人手不足に備えて建設事業の生産性を高め、市場の縮小に備えて新規事業のタネを探す──。主要企業の戦略を読み解こう」

主要建設会社10社の研究開発費の推移
大林組、鹿島、清水建設、大成建設、竹中工務店、長谷工コーポレーション、五洋建設、戸田建設、前田建設工業、三井住友建設の2013年度決算と18年度決算について、連結売上高と研究開発費をそれぞれ合計して比較した (資料:各社の有価証券報告書を基に日経アーキテクチュアが作成)
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 「経営動向調査」は、長年の読者の方はよくご存じであろう定番企画です。この企画、いつからやっているのかと調べてみると、同様の企画を創刊年である1976年から毎年やっていることが分かりました。今回で43回目となります。

 第1回目の記事(1976年6月28日号)のタイトルは、「不況の傷跡まざまざ」。その後の42回を見出しを調べてみると、およそ4分の3がネガティブな内容でした。2018年度の決算結果はどうだったかというと、設計事務所、建設会社ともまずまず好調です。では、その利益を何に振り向けるか。どの分野を新たに開拓するのか。五輪後を見据えた取り組みを設計事務所、ゼネコンに分けて深掘りしました。

 特集1 目次 

経営動向調査2019 設計事務所編
設計事務所をアップデートせよ

(資料 左:取材を基に日経アーキテクチュアが作成、右:三菱地所設計、写真 人物:日経アーキテクチュア)
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 特集2 目次 

経営動向調査2019 建設会社編
沸騰! ゼネコン研究開発

(資料 左:日経アーキテクチュア、右上:スペースワン、ispace、右下:竹中工務店への取材や各社の発表資料を基に日経アーキテクチュアが作成、写真 人物:日経アーキテクチュア)
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 43年のこの企画の歴史のなかで、特集を2つに分けたのは初めてです。2つの記事を合わせると38ページの大ボリュームですが、中身は生き残りをかけたリアルな取り組み事例ばかりなので、時間を忘れて読んでしまうことでしょう。

 また、日経アーキテクチュアの購読者や日経 xTECH有料会員の方はぜひ、決算ランキングの詳細データ(こちら)もご覧ください。誌面では上位10社もしくは20社までを掲載している用途別売上高ランキングについて、上位30位までを含めた詳細データを掲載しています。過去の調査データもご覧になれます。

出典:日経アーキテクチュア、2019年9月12日号
記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。