みずほ証券は大型FPD(薄型ディスプレー)の需給予想モデルを見直した。結論は次の通りである。(1)現在の前提では2021年まで慢性的な供給過剰が続く。(2)中国パネルメーカーのシェア上昇により、自律的な生産調整による需給改善は期待しにくく、生産が実需を上回る状況が続く。(3)その結果、パネル需給は価格で調整されることになり、パネルメーカーには厳しい事業環境の一方、部材需給は意外と悪くなく、パネルに比べると価格が下がりにくい。

 (4)パネル価格のキャッシュコスト割れ、65型以上のテレビ需要の拡大加速、パネルメーカーの工場閉鎖や有機EL(OLED)への転換(生産能力減少)などのタイミングで、需給は短期的な改善局面を迎える可能性があるが、長期的な需給逼迫局面は想定しにくい。2019年は第2四半期の後半あたりに、いったん小康状態となる可能性があるだろう。

図●主要製品の出荷台数および関連パネル需要の見通し(Mは百万台もしくは百万枚)
(出所:みずほ証券エクイティ調査部作成)
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