2019年は「iPhone」の苦戦が想定され、「iPhoneは終わった」との論調が株式市場やメディアで広がる可能性がある。しかし、その判断は早計であり、真価が問われるのは2020年と筆者は考える。2020年の新機種で買い替え需要をどの程度喚起できるかによって、今後のiPhoneの行方が見えてくる。

2014年以来の2億台割れも

 まずは生産数量予想の数字を見ていく。みずほ証券では2018年11月19日時点に実施した「iPhone」の生産数量予想を、2019年1月19日に見直した。2018年第4四半期の推定と、2019年第1四半期の予想は微修正にとどまる。「新機種下振れ、既存機種上振れ」という製品構成悪化の傾向が続くとみている。足元では、新機種も含めて実質的な値下げの事態となっているが、2019年第1四半期や第2四半期の生産が上向く兆しは現時点で見られない。

図●中国での2019年1月のiPhone価格動向(単位は人民元)
注:*は中国でのアップル認定3大オンライン販売業者(出所:各社資料を基にみずほ証券エクイティ調査部作成)
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 2019年の年間予想については、現時点で精度が低いと考えるものの、最終需要の動向や想定される2019年の新機種のスペック、米アップル(Apple)の戦略、部品メーカーなどの主要バリューチェーン企業に対する想定数量要求、生産能力などから、予想値を作成した。中間値を1億9400万台(前年比13%減)と2014年以来の2億台割れを予想した。ブルケース(強気に見た場合)で2億1000万台(同6%減)、ベアケース(弱気に見た場合)で1億7800万台(同20%減)と、ブルケースでも前年比マイナスと想定する。

図●最終製品アセンブリー数量(単位は百万台)
注:実績はみずほ証券エクイティ調査部推計値(FYは3月期)(出所:みずほ証券エクイティ調査部作成)
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