韓国サムスン電子(Samsung Electronics)は、DRAMだけでなく、NAND型フラッシュメモリーや液晶パネルなど、設備投資のタイミングと額が競争力につながりやすい分野のビジネスを得意としている。特に、その資金力は他社を圧倒するものがあり、日本の半導体メーカーに比べると常にケタが1つ大きい印象だ。2016年から2018年にわたって続いたメモリーバブルでは、その設備投資強者の強みが猛威をふるい、資金力が一段と強化された。

 長年、無風地帯だったDRAMの勢力図が変わる可能性とその波及効果を、マイクロンと中国企業の動きを軸に議論している今回のテクノ大喜利。5番目の回答者は、東海東京調査センターの石野雅彦氏である。同氏は、DRAM主要3社の資金力に着目して、シェア構造が変化する可能性の有無を論じた。その上で、サムスン電子と中国メーカーが対峙する構図が、近い将来にDRAM市場で見られる可能性があることを示唆している。

(記事構成は、伊藤元昭=エンライト
石野 雅彦(いしの まさひこ)
東海東京調査センター シニアアナリスト
石野 雅彦(いしの まさひこ) 山一証券経済研究所、日本興業銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券を経て、東海東京調査センターのシニアアナリストとして半導体、ディスプレー、通信などテクノロジー企業および産業を対象にした調査・分析に従事している。
【質問1】無風状態だったDRAMの勢力図が変化すると、半導体業界の他分野や電子業界にどのような波及効果があると思われますか?
【回答】 DRAM大手3社のシェアは短期的には変化しない
【質問2】積極投資するマイクロンは、上位のサムスン電子とSKハイニックスを覆すことができると思われますか?
【回答】現在のDRAM産業は“1+2社体制”、現預金同等物を見る限りこの体制は変化しない。ただし、中国企業の進出があれば、シェア構造は変化
【質問3】中国企業によるDRAMビジネスの立ち上げは、成功すると思われますか?
【回答】中国のDRAMビジネスは、いずれ成功する可能性が高い

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