DRAM市場は、チップ価格の相場も応用の広がりも、“鉄板”の寡占状態にあるメーカー上位3社の戦略と施策に大きく左右される状態だ。このため、DRAMメーカーの勢力図が変化することがあるとすれば、メーカー側の異変によって起きると考えがちだ。例えば「トップメーカーが不測の事態によって計画していた投資が不可能になった」「異次元の強みを持つ新たなプレーヤーの登場」といったものだ。

 その一方で、DRAMメーカーの現在の勢力図はユーザー側が望んでいる面もあるのではないか。パソコン用マイクロプロセッサーでの米インテル(Intel)の独占状態も、ユーザー側が望んでいた面があった。技術仕様の国際標準化が進むDRAMは、チップの利用技術やエコシステムを育むために業界標準の仕様が求められたマイクロプロセッサーとは事情が異なる点もあるだろう。しかし、ユーザー側のDRAM調達戦略が現在の寡占状態に最適化している可能性はある。

 長年、無風地帯だったDRAMの勢力図が変わる可能性とその波及効果を、マイクロンと中国企業の動きを軸に議論している今回のテクノ大喜利。4番目の回答者は、Grossbergの大山 聡氏である。同氏は、DRAMメーカーの勢力図の行方をユーザー側の視点から考察した。

(記事構成は、伊藤元昭=エンライト
大山 聡(おおやま さとる)
Grossberg 代表
大山 聡(おおやま さとる) 1985年東京エレクトロン入社。1996年から2004年までABNアムロ証券、リーマン・ブラザーズ証券などで産業エレクトロニクス分野のアナリストを務めた後、富士通に転職、半導体部門の経営戦略に従事。2010年よりIHS Markitで、半導体をはじめとしたエレクトロニクス分野全般の調査・分析を担当。2017年9月に同社を退社し、同年10月からコンサルティング会社Grossberg合同会社に専任。
【質問1】無風状態だったDRAMの勢力図が変化すると、半導体業界の他分野や電子業界にどのような波及効果があると思われますか?
【回答】波及効果があるとは思わない
【質問2】積極投資するマイクロンは、上位のサムスン電子とSKハイニックスを覆すことができると思われますか?
【回答】思わない
【質問3】中国企業によるDRAMビジネスの立ち上げは、成功すると思われますか?
【回答】可能性はゼロではないが、時間がかかると思う

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