ジャパンディスプレイ(JDI)が、苦境に立っている。一度は、中国・台湾の企業連合から800億円の支援を仰いで同連合の傘下に入ることを決めた。しかし、支援予定だったファンドの相次ぐ支援の枠組みからの離脱によって、先行きは不透明になってしまった。

 同社の先行きも気になるところ。だが、それにも増して、日本発の誇るべき技術革新であり、一時は事業でも世界を席巻した液晶パネルの現状は、まさに目を覆いたくなる状況だ。液晶産業は、基礎研究、製品化、産業化と段階を踏み、産業の黎明(れいめい)期から成長期に至るまで、一貫して日本企業が主導してきた。日本にとっては虎の子技術である。本来ならば、日本の特産品として長きにわたって強いビジネスを展開できた可能性があるように思える。

 電子産業では、新たな技術革新やビジネス上のイノベーションの創出の重要性が叫ばれている。しかし、技術革新やイノベーションさえ生まれれば、産業競争力が得られるわけではない。今の日本企業に、技術革新を育てる力はあるのか。技術革新であった液晶パネル技術から果実が得られなかった日の丸液晶の顛末から、次につながる教訓を学ぶべきではないか。今回のテクノ大喜利では、産業競争力を強化するため、黎明期、成長期、事業再建期に日の丸液晶が取るべきだった施策は何だったのかについて議論した。

【質問1】継続的な事業を営むため、日本の液晶メーカーは、液晶産業の黎明期に何をしておくべきだったのでしょうか?
【質問2】液晶産業の成長期には、どのような施策をしておくべきだったのでしょうか?
【質問3】業績や財務状況が悪化して、事業再建に取り組む際に、どのような施策を取るべきだったのでしょうか?

 3つの質問に対するそれぞれの識者による回答要旨は、以下の表の通りだ。

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表1 テクノ大喜利「日の丸液晶から学べること」回答まとめ

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