2017年11月、米エヌビディア(NVIDIA)は、同社の普及版GPU「GeForce」と「TITAN」を利用する時に欠かせないドライバーの使用許諾契約(End User License Agreement:EULA)の中に、データセンターでの利用を禁止する項目を追加。データセンター向けに設計した同社製GPU「Tesla」への移行を促した。

 同社製GPUは、潜在能力を引き出すためには、パソコン用プリンターと同様に純正のドライバーソフトが必要な仕組みになっている。同社は自社を「ソフトウエアベンダーである」と公言するように、同社の高性能化技術の粋をそのドライバーに注いでいる。そして、そのドライバーの最終版への更新は、新しい規約に同意しないとできない。

 NVIDIAによるEULA改訂に対し、データセンターの事業者などから反発や不安の声が上がった。GeForceの単価が約10万円に対し、Teslaの単価は約110万円と、極めて大きな価格差があるからだ。NVIDIAは、2017年12月30日に契約改定を説明する声明を発表。GeForceとTITANは24時間365日稼働し、熱対策要件の厳しいデータセンター向けに設計されておらず、GeForceとTITANの間違った使い方を正したいという内容のものだった。確かに、こうした理由からTeslaを選択してサービスを提供しているデータセンターも数多くある。

 今回のテクノ大喜利では、物議を巻き起こしているNVIDIAのEULA改定が、視座の異なる5人の回答者からどう見えているのか。同社の施策の妥当性と波及効果についての世論、さらにはユーザーの自衛策を探ることを目的とした。

【質問1】 NVIDIAの契約改定は、妥当だと思いますか、それとも専横的だと思いますか?
【質問2】契約改定によって、クラウドサービスのビジネスにどのような影響が及ぶと思われますか?
【質問3】突然の契約改定からビジネスを守るため、サービス事業者はどのような自衛策を講じるべきと思われますか?

 3つの質問に対するそれぞれの回答者による回答要旨は、以下の表の通りだ。

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表1 NVIDIAの契約改定は、妥当か専横か

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