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ニュース解説

日経 xTECH

目次

  • 産業用VRの最新研究がずらり、8本指で物を仮想的に感知・8K映像表示も

     デルは2019年8月2日、VR研究会第3回会合「視覚を超えたVR」をインテルと共同で開催した。力覚デバイスの研究者や産業向けVRソリューションを開発する企業の担当者らが登壇し、研究内容や最新の開発事例を披露した。

  • スズキ、インド販売の激減で8期ぶりの営業減益

    スズキが2019年8月5日に発表した2019年度第1四半期(2019年4~6月)の連結決算は減収減益だった。売上高は前年同期に比べて8.1%減少の9075億円、営業利益は同46.2%減少の627億円。減収は3期ぶり、営業減益は8期ぶりである。

  • 生産設備・治具・場所・作業者をビジュアルに検討・編集

    生産準備ツール「VPS」にBOPによる工程計画者向け機能を追加

     富士通は2019年8月5日に生産準備ツール「VPS(FUJITSU Manufacturing Industry Solution VPS)」の新版「V15L21」を発売した。生産工程の計画担当者向けに、工程における生産設備や治具、場所、作業者といった資源情報に基づいて、工程の順番や作業内容を検討…

  • ストップウオッチとはおさらば、三菱電機がAIによる作業の自動分析技術を開発

     三菱電機の情報技術総合研究所は、工場の作業者の動きを撮影した映像を人工知能(AI)を使って自動分析する技術を開発した。工程改善のための作業分析への適用を想定している。特殊なカメラを用いる必要がなく、誰でも簡単に分析できる。同社の実証試験では目視による作業分析に比べて、分析に要する時間を1/12に短…

  • スバル、インセンティブ抑えながらも米国販売増

    日本の自動車メーカーが収益悪化に苦しむ中、SUBARU(スバル)の業績が好調だ。同社が2019年8月5日に発表した2019年度第1四半期(2019年4~6月)の連結決算は増収増益だった。世界販売台数も、前年同期の実績を上回った。

  • 「2025年に500億円を目指す」、ヘルスケア事業に注力するリコーの戦略

     「早期に売上高100億円を達成し、2025年には500億円を目指す」(リコー HC事業本部 事業本部長の源間信弘氏)――。リコーがヘルスケア事業の拡大に向けて動き出した。

  • デンソーが目指す一般道の自動運転、AIで高度な「判断」を可能に

     一般道を対象にした「レベル3」以上の自動運転を実現するには、運転操作の「認知」、「判断」、「操作」のうち判断のプロセスを高度化する必要がある。それを可能にするのが、機械学習などAI(人工知能)技術の活用である。機械学習の手法と実適用へのアプローチについて、デンソーが解説する。(日経 xTECH編集…

  • トヨタ攻略に自信見せるベトナムITの雄、超高速開発技術者を千人体制に

     ベトナムIT最大手のFPTが日本の自動車産業向け事業を加速させている。傘下のFPTジャパンホールディングスは2019年7月、愛知県刈谷市に新たなソフト開発センターを開設。約60人のソフト開発技術者で立ち上げ、2019年末までに100人規模に拡大する計画だ。

  • 自動運転時に人とクルマで運転権限を共存、ジェイテクトがEPS制御で実現目指す

    市場投入は2025年めど、「レベル3」を想定

     ジェイテクトは、自動運転中に人とクルマで運転権限を共存させる技術開発を進めている。電動パワーステアリング(EPS)の制御を変えることで、運転者がステアリングホイールに強い力を加えなくても操舵に介入できるようにする。緊急時に円滑に介入できれば安全になる。同社はこの技術を「ハプティックシェアードコント…

  • ジェイテクトがトルク感応型LSDを小型化、コスト3割以上減

    EVを視野、2021年に供給開始へ

     ジェイテクトは、車両前部に組み込めるトルク感応型の差動歯車装置(LSD)を開発した。2021年の供給開始を目指す。名称は「TORSEN Type-D」。機構の小型化によって搭載性を向上しつつ、現行モデル比でコストを3割以上抑えることに成功した。部品点数を減らしコスト削減につなげた。FF(前部エンジ…

  • 11年ぶり営業黒字も、日立・富士通・NEC・NTTデータの2019年度1Q決算

     2019年8月2日までに日立製作所と富士通、NEC、NTTデータのIT大手4社について、2019年4~6月期の連結決算(国際会計基準)が出そろった。全体では日立と富士通が減収減益だったが、ITサービス分野では全社「増収増益」で堅調に推移した。

  • トヨタ、2019年度1Q決算 「クルマ造り改革の成果が出始めた」

     日本の自動車メーカーが収益悪化に苦しむ中、トヨタ自動車が2019年8月2日に発表した2019年度第1四半期(2019年4~6月)の連結決算は増収増益だった。世界販売台数も、前年同期の実績を上回った。

  • デンソーとトヨタが「ポストSiC」で新会社、酸化ガリウムかダイヤモンドか

     デンソーとトヨタ自動車が2020年4月に設立する予定の次世代車載半導体の研究開発会社。基本構造や加工方法などの先端研究から、それらを実装した電動車両向けのパワーモジュール、自動運転車向けの周辺監視センサーなどの電子部品の先行開発に取り組むという。詳細は検討中と明かさないが、日経 xTECHの調べで…

  • 筋肉を測って認知症予防、ヘルスケアベンチャーと東大の“筋肉教授”がタッグ

     ヘルスケアベンチャーのヘルスグリッドは、健康情報を活用したサービスの事業化を目的とする社会連携講座を東京大学内に開設した。筋肉の研究を専門とする同大学 教授の石井直方氏らと共に、自治体や企業からデータを収集し、主に筋機能に関するサービスや利用価値の高いデータの構築を目指す。

  • 「偽の相談窓口」に誘導、SMSを悪用した請求詐欺に驚きの新手口

     SMSを使った架空請求が後を絶たない。有名企業などをかたった料金請求のSMSを送りつけ、金銭をだまし取る。2019年7月には新たな手口も出現した。その驚くべき手口を解説する。

  • “正価販売”の難しさ浮き彫り、マツダの2019年度1Q決算

    マツダは2019年8月1日、2019年度第1四半期(2019年4~6月)の連結決算を発表した。その結果を見ると、インセンティブ(販売奨励金)に頼らない営業手法への転換の難しさが浮き彫りになった。

  • リクナビが就活生の内定辞退率提供サービスを休止した真相

     就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアは2019年8月1日、就活生が内定を辞退する確率を予測して企業に提供する「リクナビDMPフォロー」を一時休止した。個人情報保護委員会から個人情報の第三者提供に関する規約が就活生に分かりにくいと指摘を受け、自主的に休止を決めた。

  • IoTでメロン栽培、「名産地」狙う越谷市と富士通の挑戦は実るか

     埼玉県越谷市と富士通はIoT(インターネット・オブ・シングズ)を活用したメロン水耕栽培の共同研究に着手した。メロンを栽培する温室内に複数のセンサーを取り付けて環境を可視化して、メロンの品質と栽培条件の関係性を検証する。

  • Intelモデム事業買収は「5G」「ポストスマホ」を見据えたAppleの好手

    変わる通信端末の在り方

     米Apple(アップル)の「iPhone」は2007年の発売(日本は2008年)から10年強、世界のスマートフォン市場を牽引してきた。現在もトップブランドであることは間違いない。そのブランド力で高価格戦略を維持しつつ、顧客のつなぎ止めに成功している。

  • 路面状態をタイヤで推定、車両の挙動制御に活用 住友ゴムが25年めど

    自動運転技術の向上に貢献

     タイヤに機能を追加する技術開発が活発になってきた。住友ゴム工業は2025年をめどに、タイヤで検知した路面状態に応じて車両の挙動を制御する技術の確立を目指す。タイヤをセンサーとして使い、車両側に搭載したシステムで路面の状態や各タイヤにかかる荷重を推定する。路面の滑りやすさや積載量が変化しても安全に走…

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