積水ハウスは、米マサチューセッツ工科大学(MIT)医工学研究所(IMES、アイムズ)と「The SekisuiHouse at MIT」プロジェクトとして、共同研究を行うことを発表した。在宅健康モニタリングと早期発見システム(Early Detection System、EDS)をテーマとする。

積水ハウス 代表取締役社長 仲井嘉浩氏(左)とMassachusetts Institute of Technology Institute of Medical Engineering & Science, and Mechanical Engineering Associate Director MIT.nano Principal Research ScientistのBrian W Anthony氏
(撮影:日経 xTECH)
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 積水ハウスでは生活データの取得・分析結果から健康やつながり、学びに向けたサービスを機能として随時提供する「プラットフォームハウス」構想を掲げている(「積水ハウスが家の多機能基盤化構想を発表、第1弾は『命を救う家』化」)。その第1弾として健康をテーマに開発を進めている。寝室などに設置した非接触センサーで脈拍数と呼吸数を検知し、脳卒中や心疾患などの可能性を察知すると同社の緊急通報センターに通知、同センターから宅内のスピーカー・マイクを使って呼びかけ、返答がない場合に救急へ通報する「急性疾患対応」を、2020年に一般の新築住宅向けに実用化するとしている。

 IMESとの共同研究はその発展に向けた取り組みと位置付ける。積水ハウスでは、急性疾患対応のような「早期発見」から今後は生活データの取得から経時変化を把握して高リスク疾患を検出したり、さらには予防に向けたサービスを提供したりといった展開を想定している。こうした高機能化に向け、急速に発展する技術を取り込む必要があるうえに、工学と医学、さらには住宅としての知識が高次に連携しないと実現できないとみる。そのための足掛かりとしての役割を今回の共同研究に期待する。

積水ハウスでは急性疾患対応から始め、経時変化や予防などへ範囲を広げるとする
(撮影:日経 xTECH)
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