月額4.99米ドルという低価格を武器に、米アップルがゲームと動画のサブスクリプション(定額制)サービスを開始する。同社は2019年9月10日(現地時間)、新型iPhoneの発表と共に、ゲーム配信サービス「Apple Arcade」や映像ストリーミングサービス「Apple TV+」の開始時期や料金体系などを明らかにした(発表資料)。両サービスは同年3月に公表されたものの、開始時期や料金体系などは未公表だった(関連記事)。14億台が稼働中だとされる、iPhoneやiPadといったiOS端末を有するアップルの取り組みだけに、コンテンツ業界、特に競合企業はその発表を、固唾をのんで見守ったことだろう。

2019年9月10日のイベントで「Apple Arcade」の詳細を発表(出典:アップル)
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 ふたを開けてみると、競合企業を震え上がらせる料金体系だった。Apple Arcadeは同年9月19日から、Apple TV+は同年11月1日からサービスを開始し、月額料金はいずれも4.99米ドル(日本では600円)と競合に比べて大幅に安い。例えば米ネットフリックスの場合は、月額8.99米ドルから、米ウォルト・ディズニーが2019年11月から米国で始める動画配信サービス「ディズニー+(プラス)」は月額6.99米ドルである。

 その上、Apple ArcadeとApple TV+では、家族で最大6人までサブスクリプションを共有できる。6人で共有した場合、1人当たり1米ドル未満、日本では100円で利用できる計算で、破格の安さと言える。Apple Arcadeの場合、わずらわしい広告表示もなく、追加課金もないなど、ユーザーを引き付ける特徴を備える。

 Apple ArcadeとApple TV+はいずれも、iOS端末に加えて、パソコンのMac、動画視聴やゲームプレーができる小型端末「Apple TV」でも順次、利用できるようになる。いわゆる「クロス(マルチ)デバイス」対応のサービスだ。アップルという巨大プラットフォーマーが手掛ける定額制サービスだけに、コンテンツ業界へ与えるインパクトは大きい。

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