希少疾患患者の創薬研究への参加を促すプログラム開始、東大ITヘルスケア講座(page 2)

3Hホールディングスと共同研究

2019/05/23 05:00
高橋 厚妃=日経 xTECH/日経デジタルヘルス

まずは20のプログラムで開始

 第1期は、20のプログラムで患者と企業の研究者をマッチングさせる。プログラムは、基本的には疾患別で進める予定で、医薬品の他にも診断を補助するような技術の開発も含んでいる。

 患者から収集するサンプルは、血液などを想定しているが、今後研究者と協議して決める。「東京や大阪に、同意の取得やサンプル採取を専門に手掛ける医療機関を発足させることを検討している」と3Hホールディングスの3Hライフサイエンス研究所の牧大輔所長は話す。

 アンケートは、希少疾患の患者団体などを通じて答えてもらう。他にも、3Hホールディングスのサービスに登録している患者に対してもアンケートを公開して広く意見を募集する方針だ。

3Hホールディングスの3Hライフサイエンス研究所の牧大輔所長
(写真:日経 xTECH)
クリックすると拡大した画像が開きます

 今回、3Hホールディングスが東京大学と組むのは、ビジネスとして開始するにはまだ解決すべき課題があるからだという。牧所長は、「ビジネスとして進めると、研究者のニーズをマネタイズするところに注力しがちだ。患者と研究者のマッチングを国内で維持していくためには、倫理的な問題やコミュニケーションのギャップの問題を解決する必要がある。また、研究者が満足できる開発支援はどのようなものか、研究結果を患者にどのように戻していくのかということも検討していきたい」と見解を話した。

「患者中心主義」の考えが欧米で広まる

 欧米では、患者が自身の情報を理解し医療に参加するケースが増えている。患者が自身の症状や治療法などの情報をウェブサイト上に書き込んで他の患者と情報を共有する「PatientsLikeMe」と呼ばれるプラットフォームが有名だ。日本でも炎症性腸疾患の患者が自身のデータを入力するプラットフォームなどが登場している(関連記事)。

 東京大学大学院薬学系研究科ITヘルスケア社会連携講座の今村恭子特任教授によると、患者を中心とした医薬品開発などに関する論文が、近年増加傾向にあるという。今村特任教授は、「一時的なトレンドではなく、止められない流れだ」と話していた。

東京大学大学院薬学系研究科ITヘルスケア社会連携講座の今村恭子特任教授
(写真:日経 xTECH)
クリックすると拡大した画像が開きます

お知らせ

ピックアップPR

もっと見る

記事ランキング