トヨタ自動車は2019年5月8日、2019年3月期(2018年4月〜2019年3月)の連結決算を発表した。売上高は30兆2256億円で、日本企業で初めて30兆円の大台を突破した。営業利益は2兆4675億円。2018年3月期から増収増益を達成した。

 2020年3月期も30兆円の売上高を確保し、営業利益は3%増の2兆5500億円を見込む。連結販売台数は4年連続で増やす計画で、900万台を狙う。数字を見れば、好調そのものだ。

 それでも、決算会見に臨んだトヨタ社長の豊田章男氏の表情は険しかった(図1)。

図1 トヨタ社長の豊田章男氏
2019年5月8日に都内で決算会見を開いた。(撮影:日経Automotive)
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 「『トヨタは大丈夫だ』と思うことが一番危険」――。37万人の従業員を抱える大企業のトップは神経を尖らせる。

 豊田社長は近年、危機感を煽るようなメッセージを意識的に発信し続けている。代表的なのが、「100年に1度の大変革期」や「生きるか死ぬかの戦い」といったフレーズだ(図2)。“強い”言葉を使う目的は、「価値観を共有すること」(豊田社長)だという。

図2 自動車サービスに向けたコンセプト車「e-Palette Concept」
2018年1月に米ラスベガスで開催された展示会「CES 2018」で発表した。(撮影:日経Automotive)
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 今回の会見では、「『CASE』(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)と呼ばれる技術革新によって、クルマの概念そのものが変わろうとしている。それは、これまでのビジネスモデルそのものが壊れる可能性があるということを意味している」と強調した。

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