「周産期うつ」にメス、産婦人科医によるオンライン相談で

産後3カ月のSOS、「死にたい気持ちになる」をキャッチした事例も

2019/03/13 05:00
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス

 「死にたい気持ちになる」――。妊娠や出産を通じてうつ状態になる、妊娠うつや産後うつといった「周産期うつ」が問題視されている。

 ホルモンバランスの変化やもともとの性格、家庭環境などが複合的に積み重なって発症するとされている。特に産後うつは7~10人に1人がなるといわれており、社会復帰や育児に影響が出たり自殺に追い込まれたりすることも少なくない。国立成育医療研究センターが出産後1年未満に死亡した女性の死因を調査したところ、自ら命を絶つケースが最も多かったという。

産婦人科医でKids Public 産婦人科統括部の重見大介氏
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 背景にあるのは「妊産婦の孤立」だと、産婦人科医でKids Public 産婦人科統括部の重見大介氏は言う。出産後の母親を対象にした健診は、出産1カ月後の産婦健康診査のみ。母親が自身の心身の調子を医師に話す機会はほとんどない。

 最近では、多くの医療機関で周産期うつのリスクが高そうな妊婦に対し事前に策を講じている。例えば、パートナーとの関係が良好でない人や既往歴がある人に対して「何か悩んでいることはないですか?」と声をかけるようにしたり、看護師や助産師が電話をかけたりする。ただし、人手が限られるため必ずしも全ての人をフォローできるわけではなかった。

 小さなストレスが積み重なり、どこかでせきを切ると「私なんてダメなんだ…」とうつ状態になりかねない。逆にいえば、医療機関に行かなくても適切な情報さえ取得できれば、自分で解決できる問題も多い。周産期うつは、何か一つ対策をすれば防げるというわけではないが、「小さな一つひとつの問題を解決することで予防につながる」と重見氏は見る。

医師や助産師にオンラインで打ち明ける

 そこでKids Publicが2018年11月から提供を始めたのが、遠隔健康医療相談「産婦人科オンライン」である。スマートフォンやタブレット端末を使って、平日の18~22時に医師や助産師に電話やLINEで相談できるサービスだ。

 現在は21~23人の医師と助産師が相談に対応しており、相談者は無料で利用できる。Kids PublicはBtoBのサービスとして提供しており、企業が社員の福利厚生として導入したり、自治体が地域住民への支援策として提供したりしている。

サービス概要イメージ(プレスリリースより)
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 ただし、「オンライン上の会話だけで相談者を治すことはできないと考えている」と重見氏は言う。産婦人科オンラインでは、確定診断や治療ができるわけではないからだ。それでも、これまで医療機関に相談できなかった人が「ここなら相談してみようかな…」と悩みや不安を打ち明けてくれることが「大きな一歩になる」と重見氏は強調する。

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