SUBARU(スバル)が2018年11月5日に発表した2018年度上期(2018年4~9月期)の連結決算は減収減益だった。売上高は前年同期に比べて7.5%減の1兆4868億円だったが、営業利益は同74%減の550億円と大きく落ち込んだ(図1)。

図1 スバル取締役専務執行役員の岡田稔明氏
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 2018年度通期(2018年4月~2019年3月期)も減収減益を予想する。売上高は前年度に比べて0.7%減の3兆2100億円、営業利益は同42%減の2200億円になる。

 同社は2017年度まで、売上高営業利益率で10%以上の高収益を維持してきたが、2018年度は一転して6.8%に落ち込む見通しである。

 収益悪化の最大の要因は、エンジンの不具合や完成車検査の不正行為によるリコール(回収・無償修理)費用の増加である。

 同社取締役専務執行役員CFO(最高財務責任者)の岡田稔明氏は、「2018年度上期に計上したリコール費用はエンジンの不具合で約550億円、完成車検査の不正で約60億円」と明かした。2018年度上期のリコール費用は、クレーム費(771億円)の約80%を占める(図2)。

図2 営業利益の増減要因(2018年度上期)
(出所:スバル)
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