リクルートは2018年末、働き方改革の一環で東京・八重洲の本社オフィスのレイアウトを一部リニューアルする。それに先立ち、IoT(インターネット・オブ・シングズ)を使ってオフィスの利用実態を調査。社員がPC作業をする執務スペースと会議室スペースをともに3割減らしても業務に支障がないことをつかめた。

 同社は空きスペースの確保による具体的な効果を示していないが、年間のオフィス賃料に換算して数千万円以上に相当する空きスペースを確保できるとみられる。リクルートの佐野敦司総務統括室長は「確保できたスペースは、社員が集中して作業したり休憩したりする場作りにつなげていきたい」と話す。

 今回リニューアルするのは持ち株会社のリクルートホールディングスと共同利用している1フロアだ。最も多い時で社員400人が執務できるスペースと、定員が6人から16人までの約30の会議室からなる。リニューアルに当たって「働く社員の生産性や創造性を高める新しい空間を作る余地がないかをIoTで探った」(佐野室長)。

 会議室の利用実態を把握するために使ったのがIoT座布団だ。人が会議室の椅子に座っているかどうかを検知できるようにシート状の圧力センサーを敷いた座布団を100枚開発。会議室の椅子に置き、実際に利用している人数を調べた。

会議室の利用実態を把握するために開発したIoT座布団(左)と、試作した機械式センサーを組み込んだ座布団(右)
出所:リクルート
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 すると調査中に開かれた会議の85%で、参加者が4人以下だと分かった。「会議室1室当たりの面積を減らしても業務に支障がないと見えてきた。会議室スペース全体で面積を3割減らせると分かった」(佐野室長)。

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