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建築・住宅

ピックアップ

  • 東京大改造

    リニア大深度初弾は熊谷JV、疑惑の大手4社の参加は不明

     JR東海は、大深度地下に建設するリニア中央新幹線のシールドトンネルで初弾となる北品川工区の施工者を熊谷組・大豊建設・徳倉建設JVに決定した。この工区は品川駅から延長9.2kmの区間で、土かぶりは最大約90m。

  • 製品ガイド:建築・住宅

    高速で開閉するシートシャッター

     東洋シヤッターは、一般的なスチールシャッターの約25倍の速度で開閉する高速シートシャッター「シュネルマイスターコンパクトタイプ」を2018年4月2日に発売した。

  • IoT住宅はうまくいくか

    躯体の診断に注力してIT企業との違いを出す、住友林業

     住友林業は、2017年10月にIoT技術を木造軸組み住宅に活用する実証実験を開始した。躯体などにセンサーを取り付けてデータを収集し、分析する。分析結果を基に、住宅の安全性に関する情報を顧客や自治体に提供するという実験だ。実験は第1フェーズが終了し、18年4月から第2フェーズがスタート。19年10月…

  • ニュース解説:建築・住宅

    英国2位の巨大建設会社破綻から学ぶ3つの教訓

    英国の巨大建設会社カリリオンが、2018年1月に突然、経営破綻した。サトウファシリティーズコンサルタンツの佐藤隆良代表が、日本の建設業界にとっての教訓を語った。

  • 巨大地震に備えよ

    民から始まる地震への備え、「最悪」見せて需要を生む

     建物耐震化の促進は国や自治体にとって急務だ。発注者の意識を変えるには、自ら高い耐震性能を選べる仕組みづくりが欠かせない。その仕掛けとして、耐震性能を見せる取り組みが民間で始まっている。

  • 製品ガイド:建築・住宅

    壁でも発電できる両面ガラスモジュール

     トリナ・ソーラー・ジャパンは、開口部材や外装材に利用できる両面ガラスモジュール「DUOMAX M Plus」を販売している。

  • より抜き!プレモダン建築巡礼

    「プレモダン」の建築家はこの10人

    日経アーキテクチュアの人気連載をベースにした書籍「プレモダン建築巡礼」が本日(2018年4月23日)発売されます。同書の中からいくつかの記事をより抜いてご覧いただきます。まずは、井上章一氏(国際日本文化研究センター教授)と磯達雄氏(建築ライター)による爆笑対談をどうぞ。

  • 私の駆け出し時代

    言うべきことを言えなかった英国での苦い経験─アラップ・小栗新氏

     2度目のロンドン赴任となった2003〜04年、小栗新氏はもう1つの空港プロジェクト「ヒースロー空港第5ターミナル」に携わる。担当したのは、ターミナルビルと駐車場棟の間をつなぐ5つのブリッジ。多くの関係者の合意を得て進めることが求められる役割だったが、ある会議で、方向性の違う発言に対して反論しないま…

  • 省エネNext

    2018年度ZEB実証事業の公募がスタート

     環境共創イニシアチブ(SII)は4月10日、2018年度「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業」の1次公募をスタートした。公募期間は2018年5月10日まで。採択の決定時期は同6月中旬の予定だ。

  • ニュース解説:土木

    水深わずか10cm程度でも発電が可能に

     鉄建建設は、NewAct(東京都豊島区)、あき電器(東京都調布市)、久力製作所(茨城県行方市)と共同で、小さな農業用水路やトンネル湧水を排出する中央排水溝など、水量の少ない場所に適した小水力発電装置を開発した。現在は茨城県石岡市の農業用水路で試験運転を実施している。

  • ニュース解説:土木

    熊本地震や17年豪雨で岩盤に緩みか、大分土砂崩落

     大分県中津市耶馬渓町の土砂崩落で、国土交通省は現地の調査報告を公表した。現地調査に参加した専門家の1人は、2016年の熊本地震や17年の九州北部豪雨が影響した可能性を指摘している。

  • TECHNO-FRONTIER 2018

    ふん害に憤慨する人へ、「業界初」の技術でハッとする鳩対策

    鳩やカラスなどによる鳥害の対策工事を手掛ける日本鳩対策センターは、自社の鳥害対策技術や製品群などを、「TECHNO-FRONTIER 2018」(2018年4月18~20日、幕張メッセ)に併設された「第3回 駅と空港の設備機器展」に出展した。ブースには「鳩がハッとする鳩対策」と書かれた目立つのぼりを…

  • ニュース解説:建築・住宅

    建築学会賞作品賞、2018年は「該当なし」

    日本建築学会は4月18日、2018年日本建築学会賞を発表した。作品賞は「該当作なし」の結果となった。

  • 許されなくなったコンクリひび割れ、時代は変わった

    品質情報の開示を迫られる生コン工場

     施工するコンクリートの品質を高めるために、生コン工場に骨材の品質を確認する取り組みが始まりつつある。住宅会社でもコンクリート品質を高めたければ知っておきたい取り組みだ。

  • ニュース解説:建築・住宅

    オーナーに聞く「かぼちゃの馬車」に乗った理由

    女性専用シェアハウス「かぼちゃの馬車」などを運営する不動産会社スマートデイズが経営破綻した。同社はオーナーからシェアハウスを一括で借り上げ、転貸するサブリース事業で急拡大した。オーナーは高所得の会社員が多く、750人を超えるとみられる。なぜ、オーナーらはかぼちゃの馬車に投資をしたのか。実際に物件を所…

  • 本場ドイツの環境建築

    ドイツの窓はディテールで勝負

     ドイツのニュルンベルクでファブリケーターや建築設計者を対象とする、世界最大規模の窓関連の展示会「Fensterbau Frontale」が開催された。この展示会は大きく分けて、窓に直接関連するエリアと、木材加工に関するエリアの2つに分かれている。これはドイツ窓業界の構造を反映したものだ。

  • ニュース解説:建築・住宅

    ビジネス利用を切り離したホテル「星野リゾートOMO」の狙いとは

    星野リゾートは4月11日の定例発表会で、新ホテルブランド「星野リゾート OMO(オモ)」の詳細を発表した。観光客にターゲットを絞り、街の魅力を体感してもらう。

  • 編集長が語る日経ホームビルダーの見どころ

    家ブログを侮ってはいけない

     住宅を建設する際に、インターネット上のブログへ工事や打ち合わせの内容を細かく記録する“家ブロガー”が増えています。手間をいとわずにそうした取り組みに注力する建て主は、人生の一大イベントである家づくりに、それだけ真剣に向き合っているとも言えます。

  • 2018年5月号

     建築過程をインターネットにつづる、“家ブログ”が広がっている。同時に、建て主と住宅会社のもめ事を目にする機会も増えてきた。建て主の約7割は、住宅会社からの要請に対してブログを「やめない」、もしくは、やめるのは「理由や条件次第」と考えている。ネット上の情報が下手に広がれば、会社の信用を傷つけ、大きな…

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     「アレクサ、リビングの電気を消して」。こんな具合に自宅で声を発すれば、AI(人工知能)スピーカーを通じて家電や住宅設備を操作できる。声による操作なら数秒で済む。リモコンを探したり、スマートフォンを手にしてアプリを立ち上げたりするよりも早い。

  • 下階側からの防音対策が受賞、建材設備大賞2018は「サイレントドロップ」

    日経アーキテクチュアと日経ホームビルダーは「建材設備大賞2018」で、天井裏に敷設して上階からの重量床衝撃音を低減する「サイレントドロップ」を大賞に選んだ。下階側から防音対策を施すという従来にないアイデアが高く評価された。

  • 建材・設備の身の回り化、内藤廣・審査委員長の「建材設備大賞2018」総評

    日経アーキテクチュアと日経ホームビルダーが実施した「建材設備大賞2018」は、天井裏に敷設して上階からの重量床衝撃音を低減する「サイレントドロップ」が大賞、そのほか3製品が特別賞をそれぞれ受賞した。審査委員長を務めた建築家の内藤廣氏に審査の総評を寄せてもらった。

  • サイバー攻撃者をあぶり出せ、11業界227組織による情報共有の威力

     相次ぐサイバー攻撃。セキュリティ製品は有用だが、すべての攻撃を防ぐのは不可能だ。有効な対策として注目されているのが、企業間での情報共有である。例えば、社会インフラ事業者などで組織される「サイバー情報共有イニシアティブ」(J-CSIP)が効果を上げている。

  • 誰でも素早く作業できる鉄筋結束機

     マキタは、誰でも素早く鉄筋結束ができる「充電式鉄筋結束機 TR180D」を2018年2月に発売した。

  • 幅0.05mm以上のひび割れを100%自動検出

     大林組は、富士フイルムのAI(人工知能)による画像解析技術を利用して、高性能カメラで撮影した画像からコンクリート表面のひび割れの幅と長さを自動検出する手法を開発した。自動検出技術の課題であった計測精度や作業時間を、大幅に改善する。

  • リコール逃れと大臣認定の不正取得、三菱ハブ破断・免震偽装が示した代償の大きさ

     三菱自動車のハブ破断問題や建物を地震時に守る免震部材における偽装問題――。いずれも社会を揺るがす大きな問題へと発展し、偽装を犯した企業は大きな代償を払うことになった。偽装問題を防ぐために何ができるのかを専門記者が徹底議論した。

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     音声で操作する、米アマゾン・ドット・コムのAI(人工知能)スピーカー「Amazon Echo」。日本で通常販売が始まったのは2018年3月30日だ。それに合わせて、ダイキンなどが新しいEcho用アプリケーション(Alexaスキルと呼ぶ)を投入。2週間あまりで90個弱のEcho用アプリが追加され、合…

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