週刊誌が3月に報じた秀光ビルドの住宅欠陥問題。消費者は以前にも増して住宅品質に厳しい目を向けている。日経ホームビルダーは、新築住宅の施工品質と現場監督の過重労働について緊急読者調査を実施。その結果、53%が「今後、新築住宅の施工トラブルは増える」と回答した。現場監督の仕事量が増えている実態も判明した。どうやって、現場監督の労働環境を整え、品質低下を防ぐか。施工体制の改善は待ったなしだ。

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調査概要

2017年4月20日から5月12日にかけて、日経ホームビルダーがインターネットでアンケート調査を実施。新築木造住宅の施工もしくは設計に携わる実務者計145人から回答を得た。回答者の勤務先は地元工務店が43.4%、地域ビルダーが17.9%、大手ハウスメーカーが7.6%、設計事務所が20.0%、その他が11.1%。主たる業務は経営者が45.5%、現場監督が29.0%、設計が45.5%、営業が13.8%、大工が4.1%、その他が5.5%(複数回答)。日経BPコンサルティングの協力を得た

目次

Part.1 労働負荷編

Part.2 労働環境編

出典:2017年7月 26~27 特集1 迫り来る施工品質の崩壊
記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。