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Vol.022 省エネ・創エネ・蓄エネ 最新動向

ケンプラッツ

目次

  • ざっくり分かる省エネ基準と関連制度

    住宅・建築物の省エネルギー基準が改正された。2013年10月1日から変更された住宅についての新基準と、低炭素建築物認定制度など関連制度の変更点のポイントを解説する。ケンプラッツ

  • 建設大手各社のZEB動向(3) 付加価値

    ワークスタイルやBCPの視点

    国内で、ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)実現への動きが本格化してきた。建設大手各社の動向について取材し、各社の考えるZEBの「ロードマップ」「計画・技術」「付加価値」についてリポートする。ケンプラッツ

  • 建設大手各社のZEB動向(2) 計画・技術

    快適性と省エネの両立を目指す

    国内で、ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)実現への動きが本格化してきた。建設大手各社の動向について取材し、各社の考えるZEBの「ロードマップ」「計画・技術」「付加価値」についてリポートする。ケンプラッツ

  • 建設大手各社のZEB動向(1) ロードマップ

    2020年までに各社の第1号が

    国内で、ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)実現への動きが本格化してきた。建設大手各社の動向について取材し、各社の考えるZEBの「ロードマップ」「計画・技術」「付加価値」についてリポートする。ケンプラッツ

  • 開かれた街はHEMSから、会津若松市

    「市民データ」で地域活性化を目指す

    福島県会津若松市が目指すスマートシティは、再生可能エネルギーの利用だけにとどまらない。エネルギーの効率化とICTの利用で産官学による新たな産業創出を目指す。ケンプラッツ

  • 熱橋をつぶして認定取得、ブランシエラ二条城(長谷工コーポレーション)

    外皮性能を住戸別に計算

    マンションの場合、低炭素住宅の認定を取得するには戸別に断熱性能を検証する必要がある。計算にかかるコストを価格にどこまで反映できるかが、今後の普及のカギを握るといえそうだ。ケンプラッツ

  • 日本のZEB概論――要素技術の統合と付加価値創出がカギ

    国は2020年までに新築の公共建築物、30年までに新築建築物の平均について、それぞれZEBを達成する目標を掲げている。建設大手各社も前向きに取り組んでいる状況だ。日本のZEBの状況と目指すべき方向性について、識者に取材した。ケンプラッツ

  • 地中熱利用などで星5つ、S邸(藤島建設)

    木材生産管理や断熱仕様にも独自の取り組み

    埼玉県の住宅会社・藤島建設が2013年7月、2棟の注文住宅でLCCM住宅認定を取得した。そのうちの1棟、S邸の事例をもとに同社の取り組みを紹介する。ケンプラッツ

  • 狭小住宅こそ低炭素で、M邸(岡庭建設)

    引き戸の設置やLow-E複層などで対応

    低炭素住宅認定制度は、これまで長期優良住宅の認定が取得できなかった狭小住宅にも門戸を開いた。しかしながら、建て主にとって税制優遇以外のメリットが見えづらいとの指摘もある。ケンプラッツ

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