資料の紹介

 モバイルコンピューティングが急速に浸透し、従業員の生産性向上を目的とした「BYOD(個人所有端末の業務利用)」は、今や世界規模で広まりつつある。そうした中、オープンソースプラットフォームを採用し、様々な価格帯で提供されているAndroid端末は、企業が導入するモバイル端末の有力な選択肢になっている。

 しかし、Androidはまだ“発展段階”にあるとして、導入をためらう企業も存在する。まず問題になるのが、端末によってOSのバージョンが様々に異なることである。ほかにも、セキュリティ上の脅威の増大などいくつかの問題が指摘されている。

 この資料では、企業がAndroid端末を導入する際に直面する課題について説明し、こうした課題に対する先進企業の取り組みを紹介する。さらに、低コストで生産性を向上させるAndroid端末に対して、使用を禁止または制限することをはじめとする、企業が取り得る4つの選択肢を挙げる。