国内3Dプリンティング市場ユーザー動向調査分析結果を発表

 ・3Dプリンターは、主に国内の生産用機械、輸送用機械、電気機械製造で用いられている

 ・作製されているものは試作品が多く、金型/砂型や最終製品/部品の作製に使用されている割合は低い

 ・5割以上の回答者が3Dプリンターは国内製造業で緩やかに普及すると考えている

 

 IT専門調査会社 IDC Japan株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、国内製造業に勤務する人を対象とした3Dプリンティング市場におけるユーザー調査分析結果を発表しました。これによると、製造業のうち3Dプリンターを使用している上位3業種は生産用機械器具製造、輸送用機械器具製造、電気機械器具製造であり、3Dプリンターで作製されているものは試作品が多く、金型/砂型や最終製品/部品は少ないことがわかりました。また、3Dプリンターに関する情報はWebサイトと展示会で得る割合が高く、その内容は造形材料に関するものが多く、造形のためのノウハウの情報はあまり得られていませんでした。

 国内では、3Dプリンターは主に、製造業で使用されていますが、製造業のうち3Dプリンターを使用している上位3業種は生産用機械器具製造、輸送用機械器具製造、電気機械器具製造でした。3Dプリンターで作製されているものは試作品が多く、85.7%の企業で試作品作製に3Dプリンターを利用していました。冶具/特殊ツールの作製には、67.8%の企業が3Dプリンターを使用していますが、金型/砂型や最終製品/部品の作製に3Dプリンターを使用している割合はおよそ半数でまだ少ないことがわかりました。

 国内製造業において、今後、3Dプリンターが開発/設計プロセスと製造プロセスを変革するかどうかについては、およそ5割のユーザーが変革すると回答しました。一方、物流プロセスを変革すると回答したユーザーは28.1%に留まっています。また製造業における3Dプリンターの普及については、5割以上のユーザーが緩やかに普及すると考えており、急速に普及すると考えているユーザーは3割ほどでした。

 3Dプリンターに関する情報は、メーカーのWebサイトと展示会で得られる割合が高く、SNSや口コミで得られる割合は低いことがわかりました。こうした情報源からは、造形材料についての情報は得やすいものの、3Dプリンターの価格や造形のためのノウハウの情報はあまり得られていませんでした。IDC Japanイメージング,プリンティング&ドキュメントソリューション シニアマーケットアナリストの三谷 智子は「3Dプリンティング市場の成長のためには、3Dプリンターに関する正しい理解が必要である。サプライヤーは提供する情報の内容だけでなく、提供方法についても再検討すべきである」と述べています。

 今回の発表はIDCが発行したレポート「2017年国内3Dプリンティング市場 ユーザー動向調査:製造業の市場ポテンシャルを探る」(JPJ42869317)にその詳細が報告されています。本レポートでは、国内製造業における3Dプリンターの使用状況、3Dプリンティングの課題および3Dプリンティング市場の展望についての考察をまとめています。

 (※詳細についてはIDC Japanへお問い合わせ下さい。)

■レポート概要はこちら

 ・2017年国内3Dプリンティング市場 ユーザー動向調査:製造業の市場ポテンシャルを探る

  https://www.idcjapan.co.jp/Report/3DPrinter/jpj42869317.html

<参考資料>

 *以下の資料は添付の関連資料「参考資料」を参照

  ・図1 3Dプリンターを使用している人の業種

  ・図2 3Dプリンターは国内製造業の開発/設計プロセス、製造プロセス、物流プロセスを変革すると思いますか?

  ・図3 2〜3年後に、国内の製造業に3Dプリンターが普及すると思いますか?

 

 

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

参考資料

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0468750_01.pdf