VMware vSAN(TM)を利用したハイパーコンバージドソリューションの提供開始

独自開発のソフトウェアAvail-IやEIMANAGERを組み込んで一体型で提供

 

 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:菊地 哲、略称:CTC)は、ソフトウェアで高度なストレージ機能を実現するSoftware Defined StorageプラットフォームVMware vSAN(TM)を利用した拡張性の高いハイパーコンバージドソリューションVMware HCIの提供を本日から開始します。大規模なストレージや手間のかかる設定を必要とせず、仮想化環境を増強することが可能なハイパーコンバージドインフラストラクチャ(※1)を実現するソリューションで、小規模から大規模なシステムまで柔軟に対応します。サーバ3台の最小構成が2千万円からで、3年間で10億円の売上を目指します。

 昨今、仮想化技術やビッグデータの普及に伴い、データを保存するストレージに対する要望は、処理速度や拡張性、コスト面でのメリットなど重視される要件が多様化しています。サーバに内蔵されたハードディスクやSSD(Solid State Drive)を使用して仮想化環境の共有ストレージを実現するハイパーコンバージドインフラストラクチャは、初期投資を安価に抑えられ、使用状況に応じて柔軟に拡張できる仮想化ソリューションとして注目が集まっています。

 VMware HCIは、サーバの内蔵ディスクを仮想化環境の共有ストレージとして管理するためのソフトウェアVMware vSANを中心に、仮想化環境を管理するVMware vSphere(R)およびVMware(R) vCenter(TM)を組み合わせたVMware社が提供するハイパーコンバージドインフラストラクチャです。ストレージを管理するvSANを仮想サーバの管理機能に統合したことで、専用ストレージに関する専門知識がなくても、運用しやすく、柔軟に拡張でき、障害に耐性のある仮想環境のためのストレージを構築することができます。

 CTCが提供するハイパーコンバージドソリューションは、VMware社との戦略的提携に基づき提供されるVMware HCIとシスコ社やDell EMC社製サーバ、CTC独自開発ソフトウェアなどを組み合わせた検証済みモデルです。CTCは、製品と合せて、仮想化やネットワークなどの設定を含めた構築支援から、ソフトウェアおよびハードウェアの統一的な保守サポートまでトータルなサービスを提供します。構築した仮想化環境でストレージを含めたリソースが不足してもサーバを追加することで対応ができ、使用状況に必要十分な環境を用意することが可能です。

 CTCの独自開発ソフトウェアを搭載したオプションは、障害発生に伴う業務を自動化する「Avail-I」で、今後は、企業向け文書情報管理システム「EIMANAGER」に加え、更なるハイパーコンバージドソリューションで提供するソフトウェアやハードウェアを拡充していく予定です。

 CTCは、大規模な仮想化環境の多くの構築実績に加えて、既にvSANを利用したシステムも構築しています。設定や運用についてノウハウを集約したテンプレートも用意しており、お客様の管理業務での効率化に貢献します。

 今回の発表にあたりヴイエムウェア株式会社から以下のコメントをいただいています。

 ヴイエムウェア株式会社は、CTCのvSANを利用したオリジナルハイパーコンバージドソリューションの提供開始を歓迎いたします。

 CTCとは10年以上にわたるパートナシップを経てお客様の「データセンターの刷新」に加えて、「パブリッククラウドとの統合」をご一緒しており、本リリースにて提供されるvSANベースのハイパーコンバージドインフラはこれらを実現する最適なプラットフォームです。

 加えて、本オリジナルハイパーコンバージドソリューションにはCTCとVMwareとの戦略的提携により新たに締結されたEmbedded OEM契約に基づく弊社製品群が適応され、お客様のハイパーコンバージドインフラ導入を強力に支援いたします。

 ヴイエムウェアは「Any Cloud, Any Application, Any Device」のビジョンのもと、今後もCTCとの協調を進め、日本のお客様のビジネス変革を進めてまいります。

 ヴイエムウェア株式会社

 上級執行役員 副社長

 山中 直

 ※1ハイパーコンバージドインフラストラクチャ(HCI):ソフトウェアでストレージを一元管理するSoftware-Defined Storage技術を使用して、サーバの内蔵ディスクを束ねて共有ストレージを実現した仮想化環境。大規模なストレージを導入せずにスモールスタートで拡張性のある環境が構築できるため、設置スペースやコストの削減につながる。