IoTを活用したなわとび運動により、児童の運動能力育成を支援する

「なわとびセンシングサービス」を販売開始

 

 当社は、自治体や学校などに向けて、なわとび運動によるリズムやバランスなどの運動能力をICTを活用して可視化し、児童の運動能力育成を支援する「FUJITSU IoT Solution Social Sports Learning(フジツウ アイオーティー ソリューション ソーシャルスポーツラーニング) なわとびセンシングサービス」を12月21日より販売開始します。

 本サービスでは、加速度およびジャイロセンサーを搭載したモーションセンサーを児童の腰に専用のベルトで装着し、なわとびを跳んでいる間にセンシングしたデータを当社のクラウド環境にある独自のアルゴリズムで分析を行い、成功回数や失敗回数のほか、児童が意識しないリズムやバランスも可視化します。これにより、なわとび運動における個々の具体的な改善点が明らかになり、児童本人や教員において意識すべき点を適切に把握することができるとともに、児童に対して運動には力や速さ以外にバランスやリズムなど様々な要素があるという気づきを与えます。また、分析結果は個人別フィードバックシートの提供に加え、学校での振り返り授業において、当社専門員が分析結果を説明することで、運動に興味を持たせ、継続して運動する意欲を引き出します。

 本サービスは、これまで全国32の小学校、約8,200名の児童を対象にトライアルを実施してきましたが、このたびさらなる普及を図るためサービスとして販売を開始します。当社は本サービスにより、児童の運動意欲の促進や体力向上に向けた継続的な取組みを支援します。

 今回提供するサービスは、12月25日(月曜日)から26日(火曜日)まで三井住友銀行東館ライジング・スクエア(東京都千代田区)で開催される「カウントダウンショーケース」(共催:経済産業省/オリンピック・パラリンピック等経済界協議会)に出展します。

■背景

 当社グループ会社でコンサルティングを主要事業とする株式会社富士通総研(注1) の実践知研究センターでは、皆がスポーツを通じて健康で豊かに暮らす社会の実現を目指すソーシャル・スポーツ・ラーニング(注2)という構想に基づき、ICTを活用した児童の運動能力の育成に関して検討してきました。

 運動能力の発達には個人差がありますが、幼児・小学生は運動の巧みさの発達に最も適した時期であり、運動の巧みさにはリズムやバランスなど、通常では気づきにくい運動要素が関係します。身体の動かし方の知識や能力を養成することが、その後の運動能力の向上につながっていくと言われています。

■本サービスの概要

 ・データ計測から運動改善に向けた振り返りまで一貫したソリューション提供

  本サービスでは、児童を対象になわとび計測を行う測定授業、測定結果のフィードバックを行う振り返り授業のセットを2回実施(注3)します。測定したデータは、当社独自のアルゴリズムで分析し、個人別フィードバックシートとして児童および教員に配布し、当社の専門員が説明する振り返り授業で、1回目と2回目の授業間の変化やそれぞれの良いところ、改善が必要なところを児童が学習し、その後の自発的な練習につなげます。また、学校や教育委員会向けに、測定した全児童の結果全体が把握できる分布図やグラフを提供します。

  本サービスにより、教員によるICTを活用した効果的な体育の授業を支援します。

 ※以下は添付リリースを参照

■商標について

 記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

以上

■注釈

 注1 株式会社富士通総研:

  本社 東京都港区、代表取締役社長 本庄 滋明。

 注2 ソーシャル・スポーツ・ラーニング:

  スポーツを通じて健康で豊かに暮らす社会をICTを活用し、学校やNPOなど、地域の人々と一緒に作ることを目指すという富士通が取り組んでいる活動。(ソーシャル・スポーツ・ラーニング)

 注3 なわとび計測を行う測定授業、測定結果のフィードバックを行う振り返り授業のセットを2回実施:

  授業時期、測定間隔は、個別相談。

■関連リンク

 「FUJITSU IoT Solution Social Sports Learning なわとびセンシングサービス」

 http://jp.fujitsu.com/solutions/business-technology/iot/product/nawatobi-sensing/

 

◆本件に関するお問い合わせ

 富士通コンタクトライン(総合窓口)

 電話 0120-933-200

 受付時間: 9時〜17時30分(土曜日・日曜日・祝日・当社指定の休業日を除く)

 

 リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0466939_01.pdf