市場シェアや市場予測など、IT関連の様々な調査データを紹介していきます。バックナンバー(旧コラム名「DATA&DATA」)はこちらをご覧ください。

目次

  • 日本企業の4割以上がブロックチェーンを検討

     ガートナー ジャパンは日本企業のブロックチェーンへの取り組みの調査結果を発表した。42.6%の企業が何らかの形でブロックチェーンに取り組んでいると分かった。ただし、実証実験あるいは稼働中と回答した企業は11.8%にとどまり、検討会の実施、探索や研究の実施といった初期段階にある企業が多い。ガートナー…

  • 国内BPOサービス市場、年3.6%の成長続く

     IDC Japanは国内のビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)サービス市場予測を発表した。2017年は7346億円だった。2022年にかけて年平均3.6%増え、2022年に8769億円になると見込む。成長率は徐々に低下し、2022年には3%を割る。

  • デジタル化、「事業に影響」が9割

     日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は企業のデジタル化の取り組みに関する調査結果を発表した。自社の既存事業に破壊的な影響をもたらす可能性があると考える企業の割合が前年より増加した。

  • 国内サーバー市場、2017年は2年ぶりプラス

     IDC Japanによれば2017年の国内サーバー市場は前年比4.5%増の4698億円で2年ぶりのプラスだった。全体の約7割を占めるx86サーバーの出荷額が2年ぶりに、メインフレームの出荷額は4年ぶりに前年比プラスとなったのが要因。ただ、出荷台数は51万5000台と前年比0.6%のマイナスとなった…

  • デジタル化需要で7%成長、ビジネスコンサル市場

     IDC Japanが国内ビジネスコンサルティング市場を調べたところ、2017年の市場規模は前年比8.2%増の3921億円だった。企業のデジタル化に関する様々なコンサルティング需要が発生したためで、「戦略」「財務経理」「業務改善」「組織変革」「GRC(ガバナンス、リスク、コンプライアンス)その他」の…

  • 7割が情報セキュリティ事故に遭う、GDPR対応済みはまだ26%

     日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)とアイ・ティ・アール(ITR)は企業におけるITの利活用動向などを共同で調べた結果を公表した。2018年1月にWebアンケートで調査し、国内企業693社のIT責任者や情報セキュリティ責任者から回答を得た。

  • 2割増続く国内DaaS市場、働き方改革が追い風

     アイ・ティ・アールの国内DaaS(デスクトップ・アズ・ア・サービス)市場調査によると、2018年度の市場規模は前年度比31.4%増の205億円となる見通し。上位3ベンダーの伸びが市場規模の拡大の要因となってるという。

  • 国内IoT市場は12兆円へ、2022年まで年15%成長

     IDC Japanの調査によると、2017年のIoT(インターネット・オブ・シングズ)市場は6兆2286億円だった。前年比で2割以上増えた。労働人口の不足や2020年に向けた上向きの景況感を背景に、IoTへの注目度が一層高まっているという。今後、年平均14.9%のペースで拡大し、2022年には12…

  • IaaS/PaaS市場は3100億円規模、18年、3社に1社がAzure検討

     矢野経済研究所は国内クラウド基盤サービス市場の調査結果を公表した。同市場はIaaS(インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス)とPaaS(プラットフォーム・アズ・ア・サービス)を対象とする。

  • メール離れでSMS活況、2018年度は49億円規模

     アイ・ティ・アールによれば、2018年度の国内SMS(ショート・メッセージング・サービス)送信サービス市場規模は前年度比25.6%増の49億円となりそうだ。LINEなどのメッセージングサービスの台頭でメール開封率の低下やメール離れが生じた結果、SMSが二要素認証、リマインダー、販売促進などの用途で…

  • ソフト定義ストレージ市場、年3割増の急拡大続く

     IDC Japanの国内ソフトウエア・デファインド・ストレージ(SDS)関連調査によると、2017年の市場規模は前年比39.4%増の323億7500万円となる見込み。物理的なストレージ装置を持たず、PCサーバーにSDSを含めた仮想化技術を搭載したシステム基盤である「ハイパー・コンバージド・インフラ…

  • 国内PC出荷額は4%増の9000億円、Windows 7の保守終了特需が続く

     MM総研は2017年の国内PC出荷実績調査の結果を公表した。総出荷台数は前年比1.7%増の1025万3000台、総出荷額は同4.0%増の9061億円だった。出荷台数は個人向けが減ったものの、法人向けは増え、全体ではプラスに成長した。

  • クラウド上のアプリ開発、大企業の6割が取り組む

     ガートナー ジャパンが2017年4~6月に日本企業759社を対象に調べたところ、クラウドサービス(パブリックとプライベートを含む)上でアプリケーションのスクラッチ開発に取り組む企業の割合は今後実施予定を含めて24%と少数派だった。ただ従業員数2000人以上の企業では60%以上と高まり、中堅・中小企…

  • 不正マイニング急増2017年のサイバー被害

     トレンドマイクロは2017年の世界のセキュリティ動向を分析した。日本では下半期から、利用者が知らないうちに仮想通貨をマイニングして攻撃者に利益をもたらすマルウエア「コインマイナー」を拡散させる脆弱性攻撃サイトが急増した。Web経由でマイニングするサービス「Coinhive(コインハイブ)」の登場が…

  • 国内ITサービス市場は1%の微増続く、2017年は5兆5000億円

     IDC Japanは国内ITサービス市場の調査結果を公表し、2017年の市場規模を前年比1.4%増の5兆5389億円と推定した。同市場は2014年から2年連続で3%超の成長を遂げたものの、2016年に入ると金融機関や官公庁、地方自治体における大規模開発プロジェクトが終わりに近づいた影響により、成長…

  • 国内AI市場が拡大、2021年に1兆円超え

     富士キメラ総研によると、2016年度の人工知能(AI)の国内市場は2704億円だった。AIは企業経営に不可欠な技術としてSI事業で浸透していき、市場規模は2021年度に2016年度比4.1倍の1兆1030億円に拡大、2030年度に同7.5倍の2兆250億円に達する予測だ。

  • VRのビジネス利用は1割、マーケティング用途が先行

     IDC JapanはVR(仮想現実)やAR(拡張現実)のビジネス利用に関する意向を調べた。VRのビジネス利用は情報通信業以外では今後の意向も含めて10%を超えるケースが少なかった。市場は立ち上がりを迎えたばかりだ。

  • デジタル化に取り組む企業が過半に、売上高1兆円以上では7割が実施中

     日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)はビジネスのデジタル化に関する調査結果を発表した。企業の過半が何らかの形でビジネスのデジタル化に取り組んでいると分かった。

  • チャット生かす「Web接客」、年35%成長の有望市場

     アイ・ティ・アール(ITR)はチャット機能を利用してWebサイトやEC(電子商取引)サイトで顧客のサポート対応を支援する「Web接客」製品の市場規模を調べた。2016年度は前年度比142.9%増と急速に拡大し、2017年度もそのペースを維持しそうだ。同社は2017年度の市場規模を前年度比129.4…

  • クラウド会計ソフト、シェアトップは弥生が維持

     MM総研は2万231人の個人事業主を対象に会計ソフトの利用状況を調べたところ、28.3%が会計ソフトを使い、このうちクラウド会計ソフトの割合は13.5%だった。クラウドの割合は2016年12月の調査から3.8ポイント増加した。