ノークリサーチは2017年10月5日、調査レポート「2017年版中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」の「BI・帳票」カテゴリに関するサンプルおよびダイジェストの1つとして、国内中堅・中小市場におけるBI・帳票の導入社数シェアとユーザ評価に関する調査結果を発表した。

BI・帳票ソフトの市場シェア
(出所:ノークリサーチ)
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最も主要なBI・帳票ソフト/サービスの導入理由(複数回答可)
(出所:ノークリサーチ)

 ポイントは3つある。(1)「Microsoft Excel」に代表される汎用的なツールの機能強化も、導入社数シェアを左右する。(2)導入判断に最も大きく影響する要素は、「価格」や「開発元や販売元の評価」ではなく「機能」である。(3)業務システムだけでなく、インターネット上のデータを分析できることが高評価につながる。

 (1)では、BI・帳票ソフトのシェアを製品ごとに調べた。中堅・中小企業におけるBI・帳票は導入率がまだ低く、多くの製品/サービスが僅差で導入社数シェアを競う状態となっている。1位は、SAPジャパン製品(SAP Business Objectsなど)とMicrosoft Officeが同率で、15.8%である。

 2016年から2017年にかけては「Microsoft Office製品を利用」や「Microsoft SQL Server(RDBのみの利用は除く)」のように、汎用的なツールをBI・帳票の用途に活用する割合が高くなった。汎用ツールは、データ活用機能を年々強化している。ユーザー企業におけるデータ活用の進展は、必ずしも帳票・BIに特化した製品/サービスの導入増に直結しない。

 (2)では、BI・帳票の導入の決め手になった要因を調べた。「機能がニーズに合致している」の回答割合が55.3%と、「価格がニーズに合致している」(23.7%)より大幅に高く、導入に際しては機能面を価格面よりも重視している。また、「開発元(ベンダー)」や「販売元(販社/SIベンダー)」に対する「提案力/開発力」や「保守/サポート」の評価についても、影響力はそれほど強くない。

 (3)では、ユーザー企業がBI・帳票に関して「評価/満足している機能や特徴」のうち、「集計/分析の手法に関する項目」について調べ、前回調査(2016年)と今回調査(2017年)で比較した。

 2016年と2017年を比較すると、「データウエアハウスを構築せずに集計/分析を行える」(6.0%から21.1%へ向上)と、「インターネット上のデータを集計/分析の対象にできる」(6.0%から18.4%へ向上)の回答割合が大幅に高くなった。

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