米Boxは2017年6月9日、「Box World Tour Tokyo 2017」を東京・渋谷で開催。基調講演にBoxのアーロン・レヴィ共同創業者兼CEOが登壇し、グローバルでのビジネス展開におけるBoxの優位性や今後の方向性について説明した。さらに、Box Japanの古市 克典代表取締役社長が「働き方改革」を実現するための取り組みとBoxの活用をテーマに講演した。

Box 共同創業者兼CEOのアーロン・レヴィ氏
(撮影:下玉利 尚明、以下同じ)
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 冒頭、アーロン・レヴィ氏は、「今、世界でビジネスがどう変わっているのか、未来はどうなるのか。そして、デジタル時代においてBoxが企業をどう支援していこうと考えているのかをお話したい」と語り、講演を始めた。

 Boxの創業は今から12年前の2005年。レヴィ氏によると、当時は「3つの大きなトレンド」があったという。まずは、モバイルデバイスの普及が進み、「人々がどこにいても仕事ができる環境を求めるようになる」という動き。そして、クラウドコンピューティングの利用が本格化し、必要なデータやアプリケーション、サービスに複数が同時にアクセスでき、しかも「無限の拡張性をもたらす」というトレンド。

 そして、もう一つが「ネットワークによってパ―トナーもクライアントも『つながる』ようになった。つながることで情報やアプリケーションを共有し、協業し、効率的にビジネスを拡大できる時代になりつつあった」(レヴィ氏)と振り返った。

断片的なコンテンツマネジメントが働き方を分断

 Boxは全世界で7万4000社以上が導入しているという。モバイル、クラウドコンピューティング、ネットワーク化が進展する社会にあって、レヴィ氏は「企業は変革を余儀なくされている」と指摘。「Airbnbが旅行業界を変え、Netflixがメディア業界を変革し、Amazonによって小売業界が一変した。Boxはクラウドコンテンツマネジメントプラットフォームを提供することでテクノロジーを変革する」と強調した。

 具体的にはどういうことか。レヴィ氏は、企業を変革するに当たって、「過去のビジネスで活用してきたテクノロジーが、今や変革の『足かせ』となっている」と指摘した。

 いつでも、どこでも、誰とでも仕事ができる環境を構築しようと思っても、ファイル共有のために使っているアプリケーションが自社とクライアント側で異なっていたり、共有できるデータの容量に制限があったりすると、理想的な環境は構築できない。断片的に進化してきたコンテンツ戦略によって、企業組織における働き方は分断され、セキュリティ上の懸念が残るのが現在の状況だ」(レヴィ氏)。

ファイル共有、コンテンツマネジメントなど様々なアプリケーションを断片的に導入してきた企業は多いという
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 つまり現在は、「使えるテクノロジーが多すぎる」(レヴィ氏)。「それが企業におけるデジタル革新の妨げになっている。それなら、全てのデータやアプリケーションをたったひとつのプラットフォームで、セキュリティを確保して活用できたらどうだろうか。それを可能にするのがBoxだ」(レヴィ氏)と優位性を説明した。

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