東京電力ホールディングス(東電HD)と東京電力フュエル&パワー(東電FP)は2018年2月7日、火力発電所におけるIoT(インターネット・オブ・シングズ)システムの試験運用により、故障による運転停止を削減し、併せて燃料使用量も削減する効果があったと発表した。

東電HDと東電FPが構築したIoTによる火力発電所の遠隔監視システムの構成
(出所:東電FP)
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 2社は2017年1月から東電FPの本社内に遠隔監視センターを設置し、常陸那珂、千葉、富津、品川の4カ所・11基の発電所を対象として、IoTによる遠隔監視の試験運用を始めていた。タービンに既設の温度センサーなどの測定値を予兆管理ソフトで分析することで、故障の予兆を早期に発見して修理し、故障による想定外の運転停止を防ぐことを目指していた。

 実験で使ったIoTシステムは、Amazon Web Services(AWS)上で米OSIsoftのデータ収集・管理ソフト「PI System」を運用することで温度センサーなどのデータを収集し運転状態を可視化。故障の予兆管理には米ゼネラル・エレクトリックの「Enterprise Impact」と米エンジニアリング・コンサルタンツ・グループ(ECG)の「Predict-IT」を、発電効率の管理には米カーチス・ライトの「PEPSE」「PMAX」をそれぞれ使用した。

 1年間の試験運用の結果、故障停止は試験運用前と比較して10~20%減少。燃料使用量は1基・1年当たり最大7000万円削減できたとする。2社は2018年1月からIoTを本格運用に移行したほか、将来的には国内外の発電事業者に同様のシステムを外販する意向だ。