2016年10月19日から21日にかけて東京ビッグサイトで開催した「ITpro EXPO 2016」で、パネル討論「IoTが実現する未来」が開催された。リクルートホールディングスMedia Technology Lab.の麻生要一室長とSBドライブの須山温人CTO(最高技術責任者)が登壇し、IoTの先進的取り組みを紹介した。モデレーターは日経BPイノベーションICT研究所の菊池隆裕上席研究員が務めた。

リクルートホールディングスMedia Technology Lab.室長の麻生要一氏
(撮影:菊池 一郎、以下同じ)
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SBドライブCTO(最高技術責任者)の須山温人氏
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 Media Technology Lab.はリクルートホールディングスの新事業開発部門だ。麻生室長は「IoT(インターネット・オブ・シングズ)から地方創生まで、いろいろな事業に取り組んでいる」とし、二つのIoTを使った事業を紹介した。

 最初に紹介したのはIoTを使った地方創生ビジネスの「あいあい自動車」だ。地方の町や村などで「様々な場所にタブレットを置いたり、地域の人にタブレットを配ったりして、出かけたい人と運転者のマッチングサービスをしている」(麻生室長)。交通手段がなくて出かけたくても出かけられないといった、交通過疎地の課題への取り組みだ。

 次に紹介したのは、ハードウエアの製造サービス「BRAIN PORTAL(ブレインポータル)」だ。麻生室長が「工場を持たない工場事業」と説明する同サービスは、日本やアジアの工場への製造依頼ができるプラットフォームだ。麻生室長は、IoT関連の技術系スタートアップ企業の多くが、製品の企画や設計ができても作りたいものを作れない課題を持っていると指摘。「スタートアップ企業を支援する目的で始めた」(麻生室長)という。

 菊池上席研究員は二つの事例に対して「リクルートホールディングスの既存事業と遠いようにも感じるが」と、事業を始めたきっかけを尋ねた。麻生室長の答えは「(リクルートは)社会課題をビジネスで解決する企業だから」。

日経BPイノベーションICT研究所の菊池隆裕上席研究員
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 一般に「メディア」や「人材」といったイメージがあるリクルートだが、「メディアを始めた当時は、人材を欲しがっている企業の課題を解決する手段がメディアだった。社会の課題の解決に取り組む点では、IoTを手掛けるのは自然なこと」(麻生室長)とした。

 Media Technology Lab.では社会課題を「社会の”不”」と呼んでいる。新規事業は「社会の”不”を解消するためのもの」という位置付けだ。技術が発達したことで、「IoTを使って、社会課題への取り組みができるようになった」(同)という。

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