図1●2015年度上期タブレット出荷台数シェア
(出所:MM総研)
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図2●タブレット出荷台数推移・予測
(出所:MM総研)
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 シンクタンクのMM総研は2015年11月19日、2015年度上期(4月~9月)の国内タブレット端末の出荷台数に関する調査結果を発表した(図1、図2)。それによると、総出荷台数は前年同期比8.0%増の446万台に達した。

 同社は、2015年度通期の出荷台数を同5.5%増の980万台と予測。期初予測では1070万台と初の1000万台突破を見込んでいたが、下方修正した。ただし、同社は今後のタブレット端末市場について堅調に推移すると分析。2016年度には1090万台、2017年度には1200万台、2018年度には1290万台に拡大すると予測した。

 2015年度上半期(4月~9月)の動向では、携帯電話キャリアのネットワークを利用する「セルラータブレット」で、NTTドコモの販売ルートでのiPadとAndroidが好調に推移。一方で、無線LANのみをネットワークとして利用する「Wi-Fiタブレット」が減少した。同社では、スマートフォンの大画面化が進むなかで、7~8インチ画面の低価格帯Wi-Fiタブレット需要が減少したためと分析した。

 同社はメーカー別の出荷台数も調査した。日本市場にタブレット端末が登場してからAppleが11半期連続でシェア1位を獲得。2位が富士通で3位がASUS、4位がソニー、5位がMicrosoft、6位がHuaweiとなった。

 OS別出荷台数では、Androidが1位を獲得。次いでiOS、Windowsとなった。OS別のシェアの推移では、iOSのシェアが減少傾向にあり、2010年度通期のシェアと比較すると半分程度にまで落ち込んだという。一方で、Androidは2013年度以降、45%前後で推移。こうしたなかで、Windowsのシェアが14.6%にまで高まり、拡大傾向にあるという。Surfaceが好調でメーカー別シェアでMicrosoftが5位にランクインした。同社では、各メーカーが発売するWindowsタブレットも着実に存在感を増してきていると分析している。

 なお、同社は2015年11月にiPadの大型版である12.9インチ「iPad Pro」が発売されたことについて、Surfaceシリーズとの相乗効果により、今後は12インチ以上のタブレット市場が形成されるとした。好調だったドコモに加えて、KDDIやソフトバンクモバイルによるAndroidタブレット、ワイモバイルブランドでのWindowsタブレットの販売強化が想定されるという。MVNO SIMカードとのセット利用によるSIMロックフリータブレットの需要拡大も期待され、セルラーモデルの牽引により、タブレット市場は増加傾向が続くとした。

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