2015年度 国内パソコン出荷シェア
(出所:MM総研)
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 シンクタンクのMM総研は2016年5月17日、国内のパソコン出荷に関する調査結果を発表した。2015年度の出荷台数は前年度比21.4%減の990万6000台に落ち込んだ。出荷金額は同14%減の8736億円で、出荷平均単価は前年度の8万1000円から7000円増の8万8000円に上昇した。同社では、円安による部材費の上昇とプレミアム機種へのシフトで価格が上昇したと分析している。2016年度の予測について、同社は落ち込んだ市場が回復基調に向かうと分析。通期で同3.4%減の957万台と微減となるものの、法人市場向けは2.1%増と予測した。

 同社は、2015年度の市場動向について、2013年度のWindows XP搭載機の更新特需の反動が続いていると分析。Windows 10は市場を一気に喚起するとまでは至らず、回復の度合いは予測を下回る状況となっているという。

 ただし、半期別にみると上半期は前年同期比29.5%減の474万1000台だが、下半期は同12.3%減の516万5000台と減少幅が縮小しているという。

 同社は、2015年度の流通ルート別の実績も調査。個人向けルートが同18%減の428万台、法人向けルートが同23.8%減の562万6000台。同社では、法人更新需要の反動がより強く市場に反映されていると指摘した。

 一方、2016年度の予測について、同社は2016年10月末にWindows7搭載機のメーカー出荷終了が予定されており、法人市場では主力OSとなっている同OS搭載機の駆け込み需要が発生する可能性があると指摘。個人市場では、スマートデバイス活用によりパソコンの入れ替えが停滞する厳しい状況が続き、各社とも軽薄型モバイルやハイスペック機、2in1機などプレミアム製品を充実させてくるという。

 なお、同社はメーカー別のシェアも調査。首位のNECレノボ、2位の富士通、3位の東芝と上位3メーカーの順位に変化はなかったという。

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