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日経パソコン編集部
PC(日経パソコン)

目次

  • みちびき

     日本発の測位衛星システムで、2018年度から本格運用が始まる。米国のGPSと補完・補強しながら運用され、高精度な位置情報を得られることから、さまざまな分野での応用が期待されている。

  • マイクロLED

     非常に微細なLEDチップを基板に敷き詰め、チップ自体を発光させることで画像を表示する装置。表示性能は液晶や有機ELディスプレイを上回るとされ、次世代ディスプレイ技術として注目される。

  • ネットワーク中立性

     インターネット・サービス・プロバイダー(ISP)や政府に対して、アプリケーションやコンテンツ、サービスにかかわらずネットワークを流れるトラフィックを平等に扱うことを求める考え方。

  • 文字コード

     コンピューター上で文字を扱うために、文字や記号に割り振った数値や、その数値の割り振り方のこと。ソフトによって「テキストエンコード」や「テキストエンコーディング」と呼ぶこともある。

  • LPWA

     Low Power Wide Areaの略称で、消費電力を低く抑えつつ数k~十数kmの長距離通信が可能な無線規格。IoTや機器間通信で利用する。いくつかの通信方式があり、既存のLTE網を使う方式と新方式の2つがある。

  • WannaCry

     2017年上半期に世界規模の感染被害が出たランサムウエア(身代金要求型マルウエア)。従来の不審なメールなどからの感染ではなく、ネットワーク経由で拡散した。国内の大企業でも感染報告が相次いだ。

  • リーチサイト

    書籍や動画などのコンテンツへのリンクを集めたWebサイト。現行法ではリンク先が違法コンテンツの場合でも、リーチサイトそのものが違法コンテンツのアップロード、配信を行っていない場合、罪に問うことが難しい。

  • スマートロック

     物理的な鍵を使わずにWebサービスやアプリでドアの施錠を操作できる鍵。遠隔操作で鍵の開閉を操作できる製品もあり、シェアオフィスや民泊などの用途向けに注目が高まっている。

  • ジンバル

     カメラで動画を撮影する際に手ぶれを低減する機材。カメラを持ったまま移動しても、安定した滑らかな映像が撮れる。センサーやモーターの小型化、低価格化のおかげで、手軽に購入できる製品が急速に増えた。

  • IchigoJam

     2014年に国内で開発された手のひらサイズのボード型コンピューター。先行する「Raspberry Pi」以上にシンプルで安価なことから、子ども向けのプログラミング入門キットとしてじわじわと広がりつつある。

  • VPN

     インターネット上にデータを暗号化した安全な経路を作る仕組み。主に企業で重要な情報をやり取りするために利用されてきた。最近は個人利用者が公衆無線LANを使う際に盗み見対策として利用することも多い。

  • スキル

     米アマゾン・ドット・コムの音声アシスタント「Alexa」向けの拡張機能。サードパーティの参入で対応機能が増えている。米グーグルも同社の音声アシスタント向けに同様の拡張機能の仕組みを提供している

  • eスポーツ

     コンピューターゲームをスポーツの一種とする考え方。格闘ゲームやシューティングゲームを中心に世界的に広まりつつある。2022年開催のアジア競技大会で正式種目に採用され、スポーツとしての認知度も高まっている。

  • 量子コンピューター

     量子力学の原理を応用したコンピューター。理論上、超高速の演算能力を持つとされ、次世代のコンピューターといわれている。近年は米グーグル、米IBM、米マイクロソフトなどが注目し、開発競争が盛んになっている。

  • マイニング

     仮想通貨の信頼性を担保する「ブロックチェーン」を検証したり更新したりする作業のこと。こつこつ作業して時々報酬として仮想通貨を得られる様子が採掘作業を連想させることから、マイニング(採掘)と呼ばれる。

  • Slack

     米スラック・テクノロジーズが提供するビジネス向けチャットサービス。SNSのように気軽にメッセージをやり取りできる。部署やプロジェクト単位でグループを作り、コミュニケーションやファイル共有ができる。

  • Jアラート

     総務省消防庁が開発・運用する「全国瞬時警報システム」の通称。2007年から運用が始まった。国民保護に関する情報、自然災害に関する情報に大別され、2017年8月の北朝鮮によるミサイル発射で脚光を浴びた。

  • RPA

     Robotic Process Automation(ロボティック・プロセス・オートメーション)の略。AI(人工知能)などを用いて、オフィス業務の効率化・自動化を図る。考え方は以前からあるが、最近は働き方改革の観点から注目されている。

  • 青少年インターネット環境整備法

     18歳未満の青少年が利用する携帯電話機にフィルタリングサービスの適用を義務付ける法律。2017年6月の改正で、スマートフォンやタブレットなども対象となり、代理店やメーカーへの義務項目が追加された。

  • ICO (Initial Coin Offering)

     企業やグループが独自の仮想通貨を売り出して資金を集める新しい資金調達方法。仲介業者を通さないため低コストで資金調達できる。出資者は通貨を売買したり出資先の製品やサービスと引き換えたりして利益を得る。

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