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Windows Defender、購入を強要する最適化ソフトも削除対象に

2018/02/05

Mark Hachman PCWorld

 Windows 10が標準で搭載している「Windows Defender」は、パソコンをウイルスやマルウエアから守るための必要最低限のセキュリティ保護を担うツールと認識されている。米Microsoftは現地時間2018年1月30日、Windows Defenderの検出および削除機能を拡大し、パソコンに危険が潜んでいると警告して有料版を購入させようとする「スケアウエア」的なシステム最適化ソフトやシステムクリーナーも対象にすることを、公式ブログ記事で明らかにした。

Credit: IDG

 こうした最適化ソフトは、パソコン上のゴミや、スパイウエアの恐れがある要素など、さまざまなものをクリーンアップすると触れ込んでいる。これまでMicrosoftは、この手の最適化ソフトについて、内心穏やかではなかった。2016年2月の公式ブログでは次のように述べていた。「Microsoftはこうしたツールについて、Windowsで利用することを公認はしていないものの、望ましくないソフトウエアや悪質なソフトウエアとはみなしていない」

 当時Microsoftは、こうした最適化ソフトやクリーナーのうち、処理の内容やスキャンで見つかった問題を具体的に明示しないソフトを、Windows Defenderによる削除の対象に加えた。利用者本人が理解できないものに対して代金を支払うという状況をなくすためだ。この手の最適化ツールの無料版には、パソコンをスキャンし、問題やエラーが見つかったとするメッセージを出したうえで、有料版を購入すればその問題を修正できる、とうたうものがよくある。しかし、Windowsが作成する無害な一時ファイルをエラーとして検出する場合があることに、Microsoftはいら立ちを感じていた。

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