ITサービス大手5社の役員は、どのくらいの報酬を得ているのか。最大手であるNEC、日立製作所、富士通の平均役員報酬には、かなりばらつきがあったが、NTTデータや野村総合研究所などはどうか。

 平均年収や平均年齢のケースと同様、2016年度売上高のトップ5だったNTTデータ、キヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)、大塚商会、野村総合研究所(NRI)、伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)について分析する。

 ここでは1人当たり平均役員報酬を算出する。これは、各社の有価証券報告書に記載されている役員報酬の総額を役員の人数で割った単純平均値である。

 5社の中で2016年度の平均役員報酬が大きかったのがNRIである。その額は6078万円(社内取締役は9人)だった。NRIの経営トップである此本臣吾代表取締役社長の報酬は1億400万円だった。

2016年度の1人当たり平均役員報酬
[画像のクリックで拡大表示]

 NRIに次いで高いのがキヤノンMJ。同社の平均役員報酬は5578万円(取締役9人の平均値)。同社の村瀬治男代表取締役会長の報酬は1億3800万円だった。

 3位以下を順に見てみよう。CTCが4529万円、NTTデータが3128万円、大塚商会が2742万円である。この3社については、報酬が1億円を超えた役員はいない。平均役員報酬については、1位のNRIと5位の大塚商会では2倍以上違うことが分かる。

ここからは会員の登録が必要です。