『日経情報ストラテジー』は2016年11月21~25日にITproで会議に関する緊急調査を実施し、104件の有効回答を得た。この結果を「会議名人」2人が講評し、改善の道筋を考える。『世界で一番やさしい会議の教科書』の著者、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズの榊巻亮氏と、元リクルートテクノロジーズ社長で、グループ各社の会議改革に取り組んできた現リクルートホールディングスの中尾隆一郎氏だ。

榊巻 亮氏 ケンブリッジ・テクロノジー・パートナーズ ディレクター。ファシリテーションを生かして多くの企業の業務改革プロジェクトに参画。著書に『世界で一番やさしい会議の教科書』など
写真撮影:村田 和聡
中尾 隆一郎氏 リクルートホールディングス管理本部 リクルートHR研究機構 企画統括室室長。リクルート住まいカンパニー執行役員、リクルートテクノロジーズ代表取締役社長などを歴任。会議改革をリードした
写真撮影:村田 和聡

残業削減が喫緊に解決すべき経営課題になるなか、会議の生産性向上にも関心が集まっています。味の素や日本電産などの大企業では、経営トップが旗を振っています。
 今回の調査でも「会議が変われば会社が大きく変わる」としている回答者は44.3%に上りました(図1)。中尾さんはリクルートグループ各社で会議改革に取り組んできましたが、やはり会議が変わる効果は大きいと感じますか。

図1 4割強が「会社を変えるインパクトあり」
会議に対する問題意識
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中尾 以前あるプロジェクトのリーダーをやっていたとき、メンバーの1人がワーキングマザーで、もう1人は契約社員でした。当時は夜会議をすることが多かったのですが、2人とも参加できない。「このままなら辞めたい」と言われて途方に暮れました。とても優秀なメンバーだったので辞めてもらっては困る。

 それでルーティン業務は会議をしなくても回るようにプロセスを見直したら、会議は激減。彼女たちも早く帰れて、みんな幸せになる。そこで会議改革の効果を実感し、その後の職場でも取り組んできました。

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