トヨタ自動車がデジタル機器を通じて集めた顧客情報を分析・活用するデジタルマーケティング活動を加速している。昨年初めに稼働させた基盤システムを活用。ブランド別に分かれていたWebサイトを統合した全社サイトなどの利用履歴を基に利用者の購買意向を推測し、購入促進や機会損失の低減を図る。ゆくゆくは販売店の接客履歴やクルマそのもの利用履歴といったリアルのデータも統合し、顧客の変化へ全社が機敏に対応する体制を構築する。

トヨタのデジタルマーケティング戦略を率いる佐々木主査
(写真:陶山 勉)
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 「顧客一人ひとりのことをより深く知って、機会損失を減らす」。佐々木 英彦コネクティッドカンパニー コネクティッド統括部 インターネット企画室 主査は、デジタルマーケティング活動の狙いをこう語る。

 トヨタはデジタルマーケティング活動の基盤システムである「TOYOTA Digital Marketing Platform(TDMP)」を、2015年1月に稼働させた。同社の全社Webサイト「toyota.jp」の閲覧履歴を分析し、閲覧者の属性や購買意欲を推測して販促活動に生かしたり、トヨタやその商品への関心を高めるコンテンツ作りに生かしたりする。TDMPは「Amazon Web Services(AWS)」上で開発・運用している。

 toyota.jpは商品情報や技術情報、販売店の検索や見積もりといった販売関連情報、アフターサービスの情報など、同社の自動車に関する情報を網羅している。さらにクルマのある生活に関するブログ記事を集めたサイトなど、同社商品の宣伝とは直接関係しない情報も提供する。

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