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 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は、情報セキュリティに関する意識調査を実施し、その結果を公表した。対象は、15歳以上の一般インターネット・ユーザー5142人。「セキュリティホール」や「ボット」などのセキュリティ関連用語の認知度が低いこと、年齢が10代のユーザーはセキュリティ対策が甘いこと、などが分かった。

 調査は今年2月に、Webサイトを通じて実施した。IPAの三角育生セキュリティセンター長(写真)は、「情報セキュリティに関する言葉の認知度が低いこともそうだが、言葉の理解度が非常に低い」と調査結果を分析する。「セキュリティホール」の認知度は50.6%。正確にその意味を理解しているユーザーは10.1%しかいなかった。

 「ボット」に至っては、認知度は12.8%にすぎず、8割以上のユーザーがボットを知らないことが分かった。理解度も5.0%だった。「我々が普段気軽に使っている言葉も、ユーザーに理解されていないケースが多々あるということ。IPAとしても、今後は平易な言葉を使うようにしたい」(三角センター長)。

 年代別に見ると、特に10代のユーザーが、ウイルスやスパイウエアなどを脅威と感じる割合が低いという結果が出た。Windows Updateの実施やセキュリティ対策ソフトの利用といった対策の実施率も、10代のユーザーは低かった。セキュリティ対策ソフトは、30代ユーザーの81.5%が導入しているのに対し、10代ユーザーは68.1%にとどまった。