ソリューションプロバイダ80社の「技術職/営業職に取らせたい資格」として、ITIL資格とセキュリティ関連資格が評価を高めたことが分かった。プロジェクトマネジメント関連資格も、前回と変わらず人気を集めている。85種類の資格を「公的/非ベンダー系」と「ベンダー系」に区分し、ソリューション提案活動に役立つ資格は何かなどを、本誌の独自調査で明らかにする。

 「金融不況の影響で、これから厳しい状況になりそうだ。今後も競争に勝つためには、ITスキルの高さを顧客に示すための一つの手段として、社員に“資格武装”させることの必要性を改めて感じている」。ユニアデックスの神戸弘房 事業推進グループ業務部技術教育室長はこう話す。

 「技術者はもちろんのこと、営業担当者にITスキルを体系立てて習得してもらうため、資格を取得するようはっぱをかけている」。富士通ビジネスシステム(FJB)の今川厚史マーケティング本部営業業務統括部営業人材開発部長は言う。

 不況の足音が聞こえるなかで、ソリューションプロバイダの多くが、資格取得の重要性を再認識している。図1が、ソリューションプロバイダ80社のアンケートを通じて分かった、「営業職/技術職に取らせたい資格」である。

図1●社員に取らせたい資格
主要ソリューションプロバイダ80社が回答。上位10資格を掲載した
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調査概要

●本調査では、ソリューションプロバイダ150社に「2009年版 いる資格、いらない資格」と題したアンケートを送付。人事部門を中心に、80 社からメール/FAXで回答を得た(有効回答率53%)。調査期間は2008 年9 月30 日から2008 年10 月17日。2002 年から実施しており、今回で7 回目となる。

 調査対象の資格は、「公的/ 非ベンダー系」と「ベンダー系」を合わせて85 種類。それぞれの資格について六つの質問に答えてもらった。質問内容は(1)技術職に取得させたい資格、(2)営業職に取得させたい資格、(3)営業上の効果の有無、(4)資格取得者に対する毎月手当の金額、(5)一時支給金額、(6)資格取得・維持費用の補助の有無、である。

 営業効果は「営業効果あり」という回答比率から「営業効果なし」という回答比率を差し引いて算出した。

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