2008年版「いる資格、いらない資格」

 本誌(日経ソリューションビジネス)が2007年10月に実施したアンケート調査から、営業から開発工程まで広範囲に人材の育成を強化しようとするソリューションプロバイダ各社の姿勢が明確になった。本調査は、主要ソリューションプロバイダ150社にアンケートを送付。人事部門や教育部門などの担当者を中心に89社(有効回答率 59%)の回答を得た。その結果、公的/非ベンダー系資格について、支持率の分散が顕著になったことが分かった。

■目次

第1回 【総論】PMPとITCが評価を落とす、「営業効果」と「一時金」でオラクルが首位 
第2回 営業効果で見る「役立つ資格」(公的/非ベンダー系資格) 
第3回 営業効果で見る「役立つ資格」(ベンダー系資格) 
第4回 一時金から探る「取るべき資格」(公的/非ベンダー系) 
第5回 一時金から探る「取るべき資格」(ベンダー系) 

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出典:日経ソリューションビジネス2007年11月15日号 24~34ページ
記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。