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お薦めトピック

オンライン診療、現場でどう活用するか?

~診療報酬改定と厚労省ガイドラインを読み解き、可能性と課題を探る~

2018/03/23 10:27

2018年度診療報酬改定では、情報通信機器を用いたリアルタイムの診療に対して「オンライン診療料」「オンライン医学管理料」などの評価が新設されました。オンライン診療の適切な実施に向けたガイドラインも厚生労働省の主導のもと策定されています。
本セミナーでは、これらオンライン診療に関する最新動向を読み解くとともに、それらを踏まえ医療現場でいかにオンライン診療を活用していくかを探ります。

概要

日時:2018年05月24日(木)10:00~17:00(開場09:30予定)
会場:JA共済ビル カンファレンスホール (東京・平河町)
主催:日経デジタルヘルス

受講料(税込み)

  • 一般価格(セミナーのみ)30,000円
  • 「日経デジタルヘルス年鑑2018」付き208,000円

日経デジタルヘルス年鑑2018

日経デジタルヘルス年鑑2018」付きは
セミナー+書籍同時申込のセット価格です。
書籍は、当日会場にてお渡しいたします。

  • ※ 受講料には、昼食は含まれておりません。
  • ※ 満席になり次第、申込受付を締め切らせていただきますので、お早めにお申し込みください。

プログラム詳細

10:00-10:50

オンライン診療への期待と課題
~診療報酬改定とガイドライン策定を踏まえて~

久米 隼人 氏厚生労働省 医政局医事課長補佐

久米 隼人 氏

オンライン診療に関し、平成30年度診療報酬改定や、「オンライン診療の適切な実施に関する指針」 の策定を踏まえて、今後の期待や課題について講演します。


10:50-11:40

オンライン診療の活用に向けた論点
~厚労省ガイドライン作成検討会委員の視点から

日本遠隔医療学会名誉理事/厚生労働省「情報通信機器を用いた診療に関するガイドライン」作成検討会委員

酒巻 哲夫 氏


12:40-13:30

オンライン診療の最新トレンドを読み解く

武藤 真祐 氏京都府立医科大学/日本遠隔医療学会 遠隔診療モデル研究分科会長

加藤 浩晃 氏


13:30-14:20

在宅医療にオンライン診療をどう活用するか
~福岡市での実証事業から~

内田 直樹 氏たろうクリニック 院長/日本老年精神医学会専門医

内田 直樹 氏

福岡市と福岡市医師会で行っているICTを活用した「かかりつけ医」機能強化事業の概要と、その中で経験した悪性腫瘍末期で訪問診療とオンライン診療を併用して有効であったケースの報告を行い、オンライン診療の有効性とその限界についてお話しします。


14:20-15:10

遠隔モニタリングは医療現場をどう変えるか
~CPAPを活用したSAS診療を中心に~

吉嶺 裕之 氏井上病院 副院長

吉嶺 裕之 氏

在宅持続陽圧呼吸療法(CPAP治療)は睡眠呼吸障害に対する中心的治療法ですが、平成30年度診療報酬改訂で、CPAP遠隔モニタリング加算が新設されました。本邦初の遠隔診療に対する診療報酬化ですが、その背景、コンセプト、運用の実際について概説いたします。


15:25-16:15

オンライン診療の法的課題を整理する
~ガイドラインから遠隔服薬指導まで~

落合 孝文 氏渥美坂井法律事務所・外国法共同事業/日本医療ベンチャー協会理事

落合 孝文 氏

「オンライン診療の適切な実施に関する指針」策定の議論に法律家として参加したことを踏まえた整理をお話いたします。また、同指針に止まらず、患者情報の利用に関して生じる個人情報保護法や療養担当規則等における着眼点や、遠隔服薬指導に関する制度の動向や海外居住者への遠隔診療に関する法的留意点なども含めてお話をいたします。


16:15-17:00

医師会から見たオンライン診療の可能性と課題
~医療へのICT活用における位置付け~

日本医師会 常任理事

石川 広己 氏


  • ※途中、昼休憩と午後の小休憩が入ります。
  • ※講演時刻等、随時更新いたします。また、プログラムは変更になる場合があります。あらかじめご了承願います。
■受講料のお支払い:
請求書払いの方には受講券・請求書を、クレジットカード支払いの方には受講券を、後日、郵送いたします。
ご入金は銀行振込でお願いいたします。なお、振込手数料はお客様のご負担となりますので、あらかじめご了承ください。
■お申し込み後のキャンセルおよび欠席など:
お申し込み後のキャンセル、ご送金後の返金はお受けいたしかねます。代理の方が出席くださいますようお願いいたします。
会場までの交通費や宿泊費は、受講される方のご負担となります。講師等の急病、天災その他の不可抗力、その他やむを得ない事情により、中止する場合があります。この場合、受講料は返金いたします。
■最少開催人員:
30名。参加申込人数が最少開催人員に達しない場合は、開催を中止させていただくことがあります。

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