デジタルメディア協会(AMD)は、コンピューターゲームをスポーツの1つとして捉える「e-スポーツ」の振興に向けて、2018年2月に幕張メッセで開催されるゲームイベント「闘会議2018」に1000万円の賞金を拠出すると発表した。2017年11月17日に開催された記者発表会には、AMD理事長でコーエーテクモホールディングス代表取締役会長の襟川惠子氏らゲーム業界の関係者をはじめ、2020年東京オリンピック・パラリンピックの担当者も登壇し、「日本e-スポーツの夜明け」になるとアピールした。

記者発表会に登壇したメンバー。上段左から森本紘章氏、浜村弘一氏、中村伊知哉氏、下段左から鐘ヶ江秀彦氏、襟川惠子氏、中村英正氏
(撮影:日経テクノロジーオンライン)
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 登壇した襟川氏は、まずe-スポーツの現状を紹介した。海外では賞金総額が数十億にのぼる大会もあり、大学や企業が協力してプロプレーヤーの育成も盛んに行っている。世界でのプレーヤー人口は1億人を超え、3億8000万人の視聴者が熱狂しているなど注目度は高く、市場規模も年2ケタ成長を見せている。2022年のアジア競技大会でe-スポーツが正式なメダル種目となったほか、2024年にフランス・パリで開催されるオリンピック・パラリンピックでも正式種目として採用される可能性が出てきた。

 しかし、日本は世界的なゲームメーカーがあるにも関わらず「e-スポーツ後進国」と言われている。さまざまな規制から賞金付きの大会を開催できないなど、世界に大きく遅れを取ってきた日本だが、AMDが関係各省庁や経団連、映像産業振興機構(VIPO)らに支援を求め、今回1000万円の賞金拠出を実現した。支援企業のなかには、ゲームと関連のない企業も含まれており、こういった点も含めて「大きな一歩」なのだという。

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