ストリング監視端末「SMP2203」
(出所:住友電工)
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機器の構成イメージ
(出所:住友電工)
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ストリングデータの表示例
(出所:住友電工)
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 住友電気工業は1月25日、同社既存製品の電力線による「PLCストリング監視装置」と連携して太陽光発電システムの異常判定と通知を行えるデータ蓄積・解析装置「SMP2301」を開発したと発表した。両製品を組み合わせて「既設サイト向け 後付け監視ソリューション」として販売する。

 同社は、2014年10月からPLCストリング監視装置を販売しており、これまで累計約6000台の販売実績がある。同装置は電力線を利用するPLC通信技術により安定した通信が可能で、専用線の敷設費用を削減できる。データ収集装置「SMP2102」とストリング監視端末「SMP2203」から構成される。

 今回発表したSMP2301は、監視装置が取得したストリングデータを元に朝昼夕の時間帯で異常判定を行い、異常を検出した場合はメールで通知する。また、発電時間帯に一定時間測定値を取得できない場合もメール通知する。これらの通知を元に迅速に改善対応することで売電損失を最小限に抑えることが可能という。

 また、指定時間および指定接続箱のストリング電流・電圧をグラフ表示できる。ストリングデータは10分間の平均として最大2年間保存できる。SCADA(Supervisory Control And Data Acquisition)未導入の既設サイトも低コストで簡単に監視を始められるという。

 設置容量1MWあたりの参考価格は、ストリング監視装置が約90万円、データ蓄積・解析装置が約30万円。2018年度に合計20サイトの受注を目指す。東京ビッグサイトで2月28日〜3月2日に開催される「国際スマートグリッドEXPO」に同ソリューションを出展する。