ホンダの量産型燃料電池車(FCV)「クラリティフューエルセル」。ゼロエミッションの環境性能だけにとどまらず、今後の電動車に欠かせない先進技術を盛り込んだ。2030年には販売台数の2/3の電動化を目指す同社にとって、将来を占うクルマとなる。

 ホンダが2016年3月に発売したFCV「クラリティフューエルセル」は、今後のホンダ車の「大きな方向性を示すクルマだ」――。開発責任者である本田技術研究所四輪R&DセンターLPL主任研究員の清水潔氏は、新型FCVをこう表現する。電動車の「フラッグシップ車」としてのみならず、ガソリン車を含むあらゆるクルマの“先駆け”となるものだ(表1)。

表1 先代車「FCXクラリティ」と競合車「ミライ」との比較
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 ホンダは新型FCVを、排ガスを出さないゼロエミッション車(ZEV:Zeroemission vehicle)というだけでなく、同社の技術戦略を体現するクルマとして位置付ける。新技術を先行して搭載し、他の量産車へ適用するための足掛かりとした。コストの問題などから通常の量産車では搭載を見送るような技術もあえて盛り込み、育てる場にしたという。例えば、後述する新開発のSiC(炭化ケイ素)パワー半導体や高λ型980MPa級高張力鋼板などだ。

 また先代のFCV「FCXクラリティ」では、軽量化や低コスト化のために、電動パワーシートや革シートといった装備を省いていたが、クルマの使い勝手に一部の北米ユーザーからは不満が出ていた。そこで新型FCVはフラッグシップ車として、最新のADAS(先進運転支援システム)や電動パーキング、電動パワーシートといった装備を搭載した。

 クラリティフューエルセルは日本で、2016年度に200台をリース販売する予定だ。FCV自体の生産の難しさや、水素ステーションの普及に向けた道のりの険しさから、ガソリン車のようにすぐに事業として成り立たせるのは難しい。それでも、今後ZEVの必要性は高まっていく見通しだ。その候補の一つとしてホンダはFCVの開発に力を注ぐ。

 一定以上の販売台数をZEVにすることを義務付けるのが、米国カリフォルニア州の「ZEV規制」である。2018年に同規制は大幅に強化され、基準を達成できなければ、カリフォルニア州大気資源局(CARB)に高額な罰金を払うか、他社から「クレジット」を購入しなければならない。ホンダは、FCVとプラグインハイブリッド車(PHEV)の販売比率を増やすことで同規制に対応していく考えだ。

 同州は米国で最大規模の自動車市場であり、ZEV規制への対応は避けて通れない。ホンダは北米でも2016年秋ごろにFCVのリース販売を始める。2018年にはPHEVと電気自動車(EV)を発売する予定だ。

 日本でも、経済産業省が「水素・燃料電池戦略ロードマップ」を定め、FCVの普及を目指している。最新のロードマップでは、2020年までにFCVを4万台、水素ステーションを全国に160カ所程度普及させる目標だ。クラリティフューエルセルは購入(リース)時に国から最大208万円の補助が受けられる。

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