生き残り戦略のポイント
  • 成形機の販売から素材の供給に事業領域を広げる
  • 既存事業の技術を生かせる素材に集中
  • 量産車の軽量化に寄与する熱可塑性CFRPに軸足
企業データ
  • 事業内容:社会インフラ、産業設備など
  • 売上高:1016億円(連結、2017年3月期)
        約110億円(自動車関連事業、同上)
  • 営業利益:34億円(連結、2017年3月期)
  • 従業員数:1981名(連結、2017年3月末)

 クルマの電動化が進むと、車両は重くなる。電気自動車(EV)では航続距離を伸ばすため、重くて大きなリチウムイオン電池パックを積まなければならないからだ。プラグインハイブリッド車(PHEV)も、EV走行できる距離の長さが競合他社との差異化のカギになるため、重くなる方向にある。

 全固体リチウムイオン電池といった小型で大容量化が可能な新型電池の開発は世界規模で進むが、新型電池が実用化されてもクルマが重くなることに変わりはない。クルマの軽量化は、電動車両が普及しても避けて通れない重要な課題である。ここに新たな商機が生まれる。

 こうした状況をにらんで、栗本鉄工所常務の岡田博文氏は、「当社の本業である社会インフラや産業設備などで培ってきた技術を生かして、新たな成長事業を育てる。有望な分野として、クルマの軽量化に寄与できる炭素繊維強化樹脂(CFRP)の事業に進出することにした」と話す(図1)。

図1 栗本鉄工所常務の岡田博文氏
成形機から成形品に事業範囲を広げ、「2020年には自動車関連事業の売り上げを現在の110億円から140億円に増やす」という。
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