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“イケイケ”なサービスは使えない、私が起業したワケ

大久保亮氏 Rehab for JAPAN 代表取締役社長、作業療法士

2018/04/11 08:30
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス

 リハビリテーションの専門家がいなくても、リハビリをきちんとできる体制を整える――。そんなITサービスが、Rehab for JAPANの「リハプラン」である。

 実は、同社を立ち上げた大久保亮氏は、作業療法士として現場で長年働いてきた経験を持つ。ここにきて医療従事者がIT系サービスを手掛ける会社を起業するケースが相次いでいる一方で、作業療法士や理学療法士、介護士などの介護従事者がIT系サービスで起業する例はこれまであまり存在しなかった。

 作業療法士としての現場での経験をサービスにどう生かしているのか。大久保氏に聞いた。

Rehab for JAPAN 代表取締役社長、作業療法士の大久保亮氏(写真:秋元忍、以下同)
クリックすると拡大した画像が開きます

(聞き手は伊藤瑳恵=日経デジタルヘルス)

――起業に至った経緯を教えてください。

 作業療法士になるための学校に通っていた時に、作業療法士の資格を持ちながらリハビリ特化型デイサービス(デイサービス)を運営している先輩に出会いました。その方に憧れを抱き、いつかは起業したいと思うようになったのです。

 作業療法士になったのは、高齢者の力になれる仕事がしたいと思ったからです。両親が共働きだったので、幼少の頃から祖父母と過ごす時間が長かったことも影響しました。

 作業療法士としては、リハビリ特化型デイサービスや救急病院で約10年間働きました。それと並行しながら大学院で経営を勉強した後に立ち上げたのが、Rehab for JAPANです。

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