トリナ・ソーラー・ジャパンのChen Ye(陳 曄)社長
(撮影:日経BP)

中国トリナ・ソーラーは、2014年に合計3.66GWを出荷し、世界トップの太陽光パネルメーカーとなった。2015年も首位を維持したと予想されている。2010年に日本法人を設立し、産業用を中心に展開してきた。今後は住宅用の市場も開拓していく方針という。日本向けの輸送では、品質の向上を目的に、新たな手法を導入する準備を進めている。トリナ・ソーラー・ジャパンの陳 曄(Chen Ye)社長に、日本における戦略などを聞いた。

――トリナ・ソーラーのこれまでの実績や現状、今後の展開について、教えてください。

 トリナ・ソーラーは、創業した1997年から太陽光パネルの出荷を始め、2005年から出荷が本格化しました。2015年には、累計出荷量が出力ベースで15GW以上に達しました。

 日本法人であるトリナ・ソーラー・ジャパンは、2010年に設立後、太陽光パネル販売から事業の幅を広げてきています。2015年には、日本における太陽光発電所の開発を担う「トリナ・ソーラー・エナジー」を設立し、活動を始めています。

 トリナ・ソーラー・エナジーの設立は、トリナ・ソーラー全体の戦略に沿ったものです。全体の戦略というのは、太陽光パネルの開発・製造・販売だけでなく、より川下に、より川上に事業を広げていくことです。太陽光発電分野において、パネルは一つの要素に過ぎず、それだけでは産業全体に部分的にしか関与できません。

 川下に位置付けられる発電プロジェクトの開発では、中国において、すでに合計出力約1GWを手がけています。最大の案件は、雲南省にある出力約300MWの地上設置型のメガソーラー(大規模太陽光発電所)です。中国のほか、英国や日本でも、メガソーラーの開発を進めています。

 トリナ・ソーラーのプロジェクト開発の方針として、完成後は長期的に所有せず、パートナー(提携)企業に譲渡することがあります。優れた太陽光発電所を開発し、提携企業と分け合うことで、さらに発電所を開発し続けていくためです。収益面の理由に加え、再生可能エネルギーの導入は、個人や個別企業に限った取り組みではなく、より公共的なものであるべきだと考えていることも理由です。