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AIで異常値検知、在宅遠隔健康管理システムが販売

芙蓉開発、フクダ電子など4社と開発・販売提携

2018/03/19 09:30
増田 克善=日経デジタルヘルス

 筑紫南ヶ丘病院(福岡県大野城市)を擁する芙蓉グループ傘下の芙蓉開発は、介護施設や長期療養型病院、高齢者住宅向けの在宅遠隔健康管理システム「安診ネット」の販売を2018年4月から始める。入居者などの状態悪化を早期発見し、医療介入することで重症化予防につなげることを狙う。

 安診ネットは、人工知能(AI)を用いたバイタル異常値検知を中核機能とするシステムである。介護士・看護師・医師による医療・介護情報共有、介護現場本位の記録入力の省力化にも寄与するという。筑紫南ヶ丘病院と介護付有料老人ホーム メディカルケア南ヶ丘で2012年から試験運用を行い、機能・性能強化と有用性検証を実施してきた。今回、アライアンスメンバーなどを通じて全国販売に踏み切る。

AIによるバイタル異常値検知を中核機能とする安診ネット
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バイタル異常値に他覚症状や介護記録を加味

 バイタル異常値検知は、毎日測定する血圧、脈拍、呼吸数、体温、酸素飽和度の平均値と個人に合わせた一定の幅(基準域)を割り出し、その日常レベルの基準域から外れた数値を異常値としてアラートを出す。取得したバイタルデータがどう分布しているか、Q-Qプロットという正規分布の確率プロットを利用して基準域を求めている。

 この異常値検知に加え、介護職員が入力する他覚症状や介護記録、既往歴などを加味してアラートを表示する。介護記録のうち「血尿がある」「むくみがある」といった医療情報は自動的に抽出され、バイタル異常値とともに施設の看護師が確認。看護師はさらに重点的に観察を行い、医師に知らせるべき情報をスクリーニングして伝達、医師は遠隔でそれらの情報を参照する仕組みである。

 開発を主導した芙蓉開発 安診ネット事業本部長の前田俊輔氏は、こう語る。「自覚症状の乏しい高齢者に対して、バイタル異常値などにより状態悪化を早期に発見し、早期の受診あるいは入院につなげることで重症化を予防できる」。

芙蓉開発の前田俊輔氏
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