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壱岐のメガソーラーに見る「出力抑制」の実際

2017年は合計16回で約400万円の機会損失に

2018/02/13 09:30
金子憲治=日経BP総研 クリーンテック研究所
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壱岐で風力とメガソーラーを運営

 長崎県の壱岐は、九州の北西沖、約80kmの玄界灘に浮かぶ離島。南北約17km、東西15kmでやや南北に伸びている。島の大部分は溶岩台地で、高低差が少ない。高い山がないため雲の滞留が少なく、日照時間や日射量は宮崎県に匹敵し、太陽光発電に向いている。

 このため固定価格買取制度(FIT)の開始を機に太陽光発電の設置が急増し、接続申し込みは約10MWに達している。九州電力では、壱岐における再エネの接続可能量(30日等出力制御枠)を太陽光5.9MW、風力1.5MWと算定している。

 同島の有力企業で建設業などを営む、なかはら(長崎県壱岐市)は、早くからこの地で再生可能エネルギーに取り組んできた(関連記事) 。

 2000年3月に同社グループと芦辺町との出資で設立した第3セクター方式で、出力1.5MWの「壱岐芦辺風力発電所」(750kW機・2基)を稼働させた。FITスタート後は、2013年6月にグループ会社である壱岐開発(壱岐市)が連系出力1.96MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)「壱岐ソーラーパーク」を稼働した(図1)。

図1●出力約2MWの「壱岐ソーラーパーク」
(出所:日経BP)
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 その後、同社のほかにも島内で太陽光発電の開発が続き、2016年3月末、1MW のメガソーラーが稼働したことで島内系統に接続済みの太陽光は、住宅用と事業用低圧案件を含めて約7.76Wとなり、接続可能量である5.9MWを大きく超えた。

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