経営コンサルティング会社の米Boston Consulting Group(BCG)社は2018年2月8日、電動化や自動運転化、サービス化が進む自動車業界の構造変化について説明した。

BCG社で自動車セクターのアジア・パシフィック地区のリーダーを務める古宮聡氏(全体概要について説明)
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BCG社産業財・自動車グループのコアメンバーでドイツ・シュトゥットガルト・オフィスのプリンシパルを務めるThomas Palme氏(利益構造の変化などについて説明)
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BCG社産業財・自動車グループ、オペレーショングループのコアメンバーである富永和利氏(ピラミッド構造の変化などについて説明)
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 まず、新車の世界販売台数は、2017年の9100万台から2025年に1億400万台に伸びるものの、2035年には1億800万台と伸び悩む見通しである。特に2025年以降は自動運転車やシェアリングサービスの台頭によって、個人所有の新車販売が減少し、その分をシェアリング用自動車(フリート)が支える構図になる。

新車の世界販売台数予測
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EV比率は2035年に30%へ
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電池コストは年平均5%減を想定
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 世界の新車販売台数(乗用車)に占める電気自動車(EV)の比率は2017年の1%から2025年に6%、2030年に14%、2035年に30%まで増えると予測した。予測の前提となる電池コストは、2017年から2030年にかけて年平均5%で下がると見ている。これは主に量産規模の拡大によるスケールメリットと、電池のエネルギー密度の向上による。なお、電池で懸念されている希少資源の問題は「2035年までは大きな制約にはならない」(同社)との見通しを示した。

 一方、プラグインハイブリッド車(PHEV)の比率は2017年の1%から2025年に2%、2030年および2035年に6%と伸び悩む見通し。これは電池コストの低減によりEVのランニングコストを含む総合的なコストが安くなり、「内燃機関を搭載するPHEVの位置付けが中途半端になるため」(同社)とする。なお、ハイブリッド車(HEV)の比率は2017年の3%から2025年に16%、2030年に28%、2035年に37%に増えるという。

 世界の新車販売台数(乗用車)に占めるレベル4、5の自動運転車の比率は、自家用車では2025年の1%から2030年に6%、2035年に12%に増えると予測した。一方、フリートでは2025年の2%から2030年に5%、2035年に11%に増えると見る。また、世界中の個人が乗用車で移動する距離に占めるシェアリングサービス(カーシェア、ライドシェア、自動運転タクシーなど)の比率は、2017年の3%から2025年に4%、2030年に9%、2035年に18%に増える。

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