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「治療アプリ」の波がいよいよ日本にも

国内初の治験を開始、キュア・アップ社長の佐竹氏が語る

2017/10/28 11:45
大下 淳一=日経デジタルヘルス
登壇した佐竹氏
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 キュア・アップ代表取締役社長で日本赤十字社医療センター呼吸器内科医師の佐竹晃太氏は、「第21回 日本遠隔医療学会学術大会(JTTA 2017)」(2017年9月30日~10月1日、宇都宮市)の遠隔診療モデル研究分科会のセッションに登壇。「治療アプリ・クラウドがもたらす新たな遠隔治療 ―我が国におけるソフトウェア治療の創出を目指して―」と題して講演した。

 キュア・アップは、通院と通院の間の治療空白にいる患者をスマートフォンアプリで支援し、治療効果を高める「治療アプリ」を手掛ける。2017年10月には、国内初のスマートフォンアプリによる治験として、ニコチン依存症治療アプリの治験に乗りだした(関連記事1)。

 治療を目的としたスマートフォンアプリは、海外では米国を中心に先行事例があると佐竹氏は話す。糖尿病治療やうつ病の認知行動療法、肺がんの治療支援などの例があり、既にFDA(米国食品医薬品局)の承認を得たり、権威ある臨床の学会で治療効果が発表されたりしたものもある。

 日本はこの分野では出遅れ気味だったものの、ここにきて開発事例が増えつつあるという。キュア・アップのニコチン依存症治療アプリやNASH(非アルコール性脂肪肝炎)治療アプリ、さらには東京大学が手掛ける糖尿病管理アプリ、サスメドが手掛ける不眠症治療アプリなどの例がある(関連記事2)。

 従来の治療では成績が不十分だった疾患に対する治療手段として、注目度をにわかに高めているスマートフォンアプリ。日本でも「臨床現場で活用されるようになる」(佐竹氏)時代が着実に近づいている。

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