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弘前COIが「新型健診」で挑む意識・行動の変容

2017/10/23 15:30
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス
弘前大学 副理事(研究担当)・教授/COI研究機構(医学研究科) 戦略統括の村下公一氏
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 「ビッグデータから病気を予測するだけでは世の中は変わらない。意識や行動まで変える必要がある」。弘前大学 副理事(研究担当)・教授/COI研究機構(医学研究科) 戦略統括の村下公一氏は、「デジタルヘルスDAYS 2017」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)のカンファレンスでこう呼びかけた。

 弘前COIでは、健康な人の体力や食事、睡眠などの2000項目に及ぶ健康データを収集している(関連記事)。これまでの13年間で約2万人のデータを蓄積した。こうしたビッグデータを解析することで、「さまざまなライフスタイルの人に戦略的にアプローチできるのではないか」と村下氏は見る。

 こうしたデータの蓄積だけでなく、実際に健康に関する意識や行動の変化を促す啓発活動を進めている。具体的には、2017年2月と9月に、「新健康チェック・啓発プログラム(新型健診)」を実施。(1)メタボリックシンドローム、(2)口腔保健、(3)ロコモティブシンドローム、(4)うつ病・認知症、の4つの重要テーマを統合的に診断する健診である。

 特徴は、その日のうちに結果を返却し、その場で健康指導を行うこと。さらに、定期的に健康教育に関するコンテンツを受診者に送り、それによって初回から2回目までの6カ月間で健診結果がどう変容するのかを追跡する。

 現在までに分かっている結果では、新型健診の実施により運動の習慣が身に付いて、歯みがきをよくするようになるなどの生活習慣の改善が見られたという。さらに、「内臓脂肪に関する値が改善傾向にあることも確認できた」と村下氏は話す。

「新型健診」の概要
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 こうした結果などから、健康指導や健康教育などの啓発活動が、「住民のリテラシーを変え、行動変容につなげることができると示唆された」と村下氏は見る。今後は、新型健診をモデル化していきたいという。

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